2019 Fiscal Year Research-status Report
Does physical frailty predict cognitive frailty?: an analysis of the default mode network
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18K10807
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| Research Institution | Kyushu University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
田中 睦英 九州保健福祉大学, 保健科学部, 講師 (20412835)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 認知フレイル / 安静時脳波 / デフォルトモードネットワーク / 姿勢バランス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年，高齢者の生活機能や健康長寿を阻害する要因として，フレイル（Frailty）という概念が注目されている．一般的にフレイルは身体機能の脆弱性を指すが，認知機能のフレイルについては明確な定義がなく，身体機能のフレイルとの関連も明らかではない．本研究は，身体的フレイル高齢者の安静時脳波の律動的振動（オシレーション）を記録し，安静時脳活動の定常状態であるデフォルトモード・ネットワーク（DMN）の機能的連関を解析することで，認知的フレイルの神経基盤について検証するとともに，身体機能障害との関連についても検討することを目的として実施している。
今年度はすでに計測済みの健常者の安静開眼時・閉眼時の脳波データについて，認知機能検査であるMoCA-Jと重心動揺検査との関連性を検証したが，有意な因果関係は認められなかった．被験者が20歳代の若年者であるためMoCA-Jおよび重心動揺検査の結果に天井効果を認めたことが最大の要因である．また脳波解析においても周波数解析のみでは個体間のばらつきが大きく，グラフ理論等によるネットワーク解析導入についても検討が必要と考えた．
次年度は20歳代～50歳代まで幅広く健常成人のデータを計測できる体制を整え，同時に60歳代以上の高齢被験者のリクルートとデータ計測を実施する．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
今年度は研究協力者とともに，既存のデータを用いて脳波データの解析方法について検討を重ねたが，被験者間で共通性のある結果が得られず，認知機能・身体機能（重心動揺）との因果関係も明らかではなかったため，解析手法だけでなく脳波計測方法そのものの再考（例：ミスマッチ陰性電位や事象関連電位）も必要な状況となった．
また研究協力機関である九州大学大学院医学研究院脳研臨床神経生理学教室が改組により令和元年度末で解散となり，その整理業務や研究協力者の異動により十分な打ち合わせができなかった．また所属機関の教員退職に伴い増加した教育業務のエフォートは減ることなく，十分な研究時間を確保できなかったことも遅延要因である．
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19流行により，当面の間新規のデータ計測は困難な状況が続くと予想される．より感染リスクの高い高齢被験者のリクルートは当面見送り，若年健常成人中心に被験者を募集する．新規のデータ計測は複数回に分け，従来通りの安静時脳波解析と，注意機能や認知機能を反映するミスマッチ陰性電位またはオドボール課題による事象関連電位計測を並行して実施する．安静時脳波によるDMN解析は関心領域間の同期/非同期活動を可視化するコヒーレンス解析とグラフ理論によるネットワーク解析双方について試行し，認知機能・身体機能パラメーターと親和性の高い解析方法を採用する．研究協力者はそれぞれ福岡市内の研究機関（九州大学伊都キャンパス・福岡国際医療福祉大学）に異動したことから，COVID-19の流行がある程度終息次第，福岡市内で打ち合わせと解析を実施する．年度内に身体フレイル・認知フレイル・健常高齢者各10名のデータ計測を目標とする．
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| Causes of Carryover |
（理由）今年度計画では若年健常成人・健常高齢者・フレイル高齢者各20名のデータ計測を実施する予定であったが，研究計画に遅延が生じたため新規被験者によるデータ計測ができなかったため，人件費の該当予算（約20千）が未使用であった．同様に，当初計画していた研究協力機関での打ち合わせや研究成果報告のための学会出張に伴う旅費支出の執行額が大幅に少なくなったため，繰越額が発生した．
（使用計画）40名程度のデータ計測を実施するための謝金・交通費・募集広告費用（300千），実験打ち合わせに係る旅費・交通費（150千），国際学会での演題発表に係る演題登録費，参加費，旅費（400千），国内学会参加（100千），必要物品の購入（脳波ゲルおよび注入用シリンジ）（100千）．
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