2020 Fiscal Year Research-status Report
弾性体による体重免荷運動が脳性麻痺者の運動耐久能力におよぼす影響
Project/Area Number |
18K10871
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Research Institution | Suzuka University of Medical Science |
Principal Investigator |
多田 智美 鈴鹿医療科学大学, 保健衛生学部, 助教 (70746007)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
畠中 泰彦 鈴鹿医療科学大学, 保健衛生学部, 教授 (10309601)
齋藤 恒一 鈴鹿医療科学大学, 保健衛生学部, 助教 (10601734)
山口 和輝 鈴鹿医療科学大学, 保健衛生学部, 助手 (20725030)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 脳性まひ / 四方向懸垂 / 弾性体 / 体重免荷 / フィットネス |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、弾性体により懸垂することで行う「四方向懸垂体重免荷運動」が、脳性麻痺児者の身体機能に与える影響を運動学的に解析し、運動対応能力、運動耐久能力の変化を明らかにすることを目的としている。四方向懸垂による運動制御は、運動の多自由度・多次元の高速運動を実現するといわれるパラレルメカニズムによる運動制御と同様の運動保障が実現できるシステムであり、このシステムによる運動介入を行うことは、運動自由度の低い脳性麻痺児者のリハビリテーションにおいて非常に意味が大きいと考えている。 昨年度も報告しているが、一昨年度、脳性麻痺児者における弾性体による四方向懸垂体重免荷運動を実施し、健常者では伸展可動域が増加するが、脳性麻痺児者では股関節の可動範囲は減少するという現象を見出した。この運動特性に加えて、弾性体による四方向牽引の体重免荷運動は、運動耐久能力の低いとされている脳性麻痺者でも容易に運動の継続が可能であり、脳性まひ者の心身機能を維持するための継続可能なフィットネス運動としての効果を検証することは非常に有意義であると考えている。 しかし、現在新型コロナウィルス感染症まん延のため実験が事実上ストップした状態が続いており、測定場所の変更や感染対策の見直しを行い実験の継続を試みているが、対象者が、体力的に弱い脳性まひ児者であるため、被験者が集まらず、事件の再開が難しい状況である。今年度は、改めて感染対策を見直し実験を再開するとともに、モバイル呼気ガス分析装置を用いて、弾性懸垂体による体重免荷運動によるフィットネス効果の検証を、まずは健常者での実験を再開し、脳性麻痺者においても順次測定実施していきたいと考えている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究協力の医療・福祉施設はすべて入所型医療施設であったため令和2年初頭からの新型コロナウィルス感染症の拡大に対しては、その対策のため施設への入室が制限され、その制限は感染者数の拡大のたびに延長されてしまった。感染が抑制される毎に実験の開始を想定し実験計画をたてなおしたが、実際の実施の段になり感染拡大がおこり計画が中断してしまうという想定外の経過がR2年度は繰り返されてしまい、継続的な測定が行えず、当初立てていたもの、あるいはその後変更した研究計画通りに測定が実施できていない。また、研究対象者である脳性まひ当事者自身も日常生活以外の場への外出を控える傾向が強く、研究対象者が集まらない状況が続いている。
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Strategy for Future Research Activity |
研究室には、紫外線による消毒装置も導入し、機器の消毒と保全管理を強化し、被験者の理解を得たいと考えている。また、実際の測定に関しては、人数は限定した状態になるが、まずは健常者データについて実験を行い、仮説検証を行う予定である。その後、脳性麻痺児者での運動の解析を行うとともに、状況を鑑みながら、呼気ガス分析を行いフィットネス効果についての検討を行う予定である。
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Causes of Carryover |
(理由)参加予定であった国際学会が新型コロナウィルスの拡大により、開催の延期となったため旅費の利用がなくなったことが大きな理由として挙げられる。 (使用計画)モバイル型呼気ガス分析装置の調整が必要な時期に差し掛かっているのでそれを行う予定である。運動の解析については、脳性まひ者児者の動きに特化したソフトを導入に解析のスピードを上げる予定である。また、昨年度発表できなかった内容について、国際学会でのオンラインによる発表はもちろん、国内学会などでの発表など発表の場を広げていく予定である。
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