2019 Fiscal Year Research-status Report
Studies on heat injury prevention guideline of athletes with spinal cord injury under summer heat environment
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18K10878
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| Research Institution | Nishikyushu University |
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Principal Investigator |
管原 正志 西九州大学, 健康福祉学部, 教授 (20039564)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
甲木 秀典 西九州大学, 健康福祉学部, 講師 (00783375)
山口 裕嗣 西九州大学, 健康福祉学部, 講師 (00826513)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 脊髄損傷健康運動実践者 / 健常者健康運動実践者 / 体温調節反応 / 暑熱環境 / 熱障害予防 / 下肢温浴 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和元年度は、室温28度の中性温度環境下（温度コントロール室）において暑熱暴露時の体温調節反応、内分泌及び免疫の動態を検討した。測定対象者は、30歳代の男子脊髄損傷運動実践者（陸上競技5名、テニス2名）の7名及び対照者として20歳代の男子健常運動実践者（陸上競技4名、テニス4名）の8名である。測定時期は、令和元年8月より12月上旬の10時より15時に実施した。測定条件は、室温28℃（温度中性域）で下肢温浴（42℃）を60分間実施する。測定項目は、体重、全身3ヶ所の皮膚温、胸部と背部の皮膚血流量、心拍数、酸素摂取量、鼓膜温、乳酸、ヘマトクリット値、カテコールアミン、好中球の活性酸素種産生能、血清総抗酸化能（TAA）を下肢温浴前、下肢温浴30分後、60分後（下肢温浴終了）、下肢温浴終了後30分にそれぞれ実施した。
安静時の脊髄損傷運動実践者（7名）と健常運動実践者（8名）との各測定値については、脊髄損傷運動実践者と健常運動実践者ともに同レベルで差異は無かった。下肢温浴（42℃）の各測定項目については、脊髄損傷運動実践者が健常運動実践者より平均皮膚温、皮膚血流量、鼓膜温の上昇が大きく、体温調節反応の差異が顕著であった。活性酸素産生能、血清総抗酸化能（TAA）は脊髄損傷運動実践者と健常運動実践者との差はないが、経過とともに増加傾向にあった。下肢温浴下での体温調節の感受性や熱産生反応は、脊髄損傷運動実践者が健常運動実践者より鈍い傾向であり、脊髄損傷が暑熱下運動時の体温調節に影響を及ぼしていることが示唆されたが、温熱性発汗は、脊髄損傷により発汗神経が傷害されると障害部位に対応した分節レベルの領域に無汗の部位がみられることから、脊髄損傷者の健康運動実践が発汗機能に有効であることが示唆される結果となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和元年度は、室温28度の中性温度環境下（温度コントロール室）において下肢温浴（42℃）を用いた体温調節反応、内分泌及び免疫の動態を観察することができた。また、測定対象者は、脊髄損傷者で車椅子陸上競技実践者5名及び車椅子テニス実践者2名の計7名及び対照者として健常者の陸上競技実践者4名、テニス実践者4名の計8名を確保することができた。結果について脊髄損傷健康運動実践者と健常者の健康運動実践者とに若干の差が認められたが、脊髄損傷者の日常的運動習慣が自律性体温調節反応に大いに有効であることがより具体的に指摘できたことは、研究の目的が順調に達成されていると判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、脊髄損傷健康運動実践者の練習時の水分補給の実態調査を実施して、脊髄損傷健康運動実践者の熱傷害予防の指針を明らかにし、quality of life（QOL）の向上に繋げたい。
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| Causes of Carryover |
令和元年度に購入を予定していた皮膚温度計測器（物品費）が、既存の計測器で対応できたこと。12月～2月に車椅子バスケット実践者を測定予定であったが、コロナウイルス感染症発生による中止となったこと。2月にドイツのMax-Planck-Instituteでの意見交換会もコロナウイルス感染症発生による中止となったこと。資料整理人件費が未支出となったこと。以上により未使用額が発生した。次年度は、調査研究のための物品費と人件費、及び海外研究者との研究交流、国内外の学会発表・出席のための旅費等に充当したい。
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Research Products
(1 results)
