2019 Fiscal Year Research-status Report
動作への錯視の影響から検討する視覚情報認識-動作生成の過程
Project/Area Number |
18K10896
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Research Institution | Daito Bunka University |
Principal Investigator |
勝又 宏 大東文化大学, スポーツ健康科学部, 教授 (40398350)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 運動制御 / 知覚-運動連関 / Ebbinghaus錯視 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、意識や注意といった認知的活動の“視覚情報処理-動作生成”過程への関与について、大きさ錯視(Ebbinghaus効果)を誘発する標的に対する反応動作への錯視効果の影響の点から検討している.動作課題は、大きさ錯視を誘発する標的に対する、①提示された標的(Ebbinghaus図形の真中の円)の大きさについて標的を掴む仕草により表す動作(Matching)と②同様の摘まみ動作により、標的に手を伸ばして摘まもうとする動作(Grasping)により、摘まみ動作中の指の開き具合の大きさの点から錯視効果について検討する.昨年度より、二重課題(Grasping/Matchingと同時に選択反応課題を遂行する)という“意識を他の課題遂行へ向けざるをえない状況”における錯視効果の動作への影響の実験に取り組んでいた.その成果をまとめ運動制御科学に関する国際誌に投稿し、査読への対応を経て、今年度に論文が受理された.2019年度は、本研究計画当初より予定していた以下の実験を遂行した.まず、極限法を用いて、異なるサイズの標的図形を用いて大きさ錯視の効果が誘発される閾値を特定した.その閾値を基に「実際には大きさの異なる2つの標的が錯視効果の影響により同じ大きさに見えてしまう」条件を設定し、これに対するGrasping動作を検討した.結果は、これらの異なる標的サイズに対して摘み動作の大きさは有意な差を示した.これは、“見た目のサイズ”に依存しない“視覚-動作遂行”過程によって、物理的な大きさの違いに応じて動作が遂行されたことを示すものである.この知見は、本実験の課題設定によって、“意識的に知覚された情報に影響されずに課題動作を形成する”様子をとらえることができたという点で意義のあるものといえる.これについて、現在、運動制御科学に関連する国際誌への投稿にむけて論文作成に取り掛かっている.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度に構築した本研究計画に必要な実験パラダイムとデータ獲得システムを用いて、現時点までに予定していた2つの実験計画を遂行することができた.最初の実験による成果は2019年度中に運動制御科学に関する国際誌に発表することができた.2つ目の実験成果について、国際誌への投稿のために準備を進めている.これらの点については順調な進捗といえる.一方、2019年度に上記の取り組みに平行して、上記実験パラダイムに脳波計測システムを導入した実験を手掛ける予定としていたのであるが、新型ウィルス感染拡大に伴う施設利用の制限ならびに被験者への実験参加依頼ができない状況になってしまい、これに関しては滞っている状態である.
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Strategy for Future Research Activity |
今年度は当該研究期間の最終年度にあたるため、これまでの研究の総括に取り組む.その意味においても、昨年度に実施した実験の成果を国際誌へ投稿し、論文発表を目指す.また、関連する先行研究による知見を踏まえながら、本研究による実験成果を改めて振り返り、これらをもとに錯視を利用した実験パラダイムを利用した認知的活動の知覚-運動制御連関への関与についての研究を発展させる方法を模索したい.そのための予備実験を実施することも検討しているが、新型ウィルス感染防止のための施設利用制限や被験者への実験参加依頼ができないなど、困難な状況にある.同様に、本研究計画で構築した実験パラダイムとデータ計測システムに脳波計測を組み込んだ実験の実施を計画していたが、現時点ではその遂行が難しい.いずれの点においても、今できる準備を行い、実験実施の目途が立った時点での円滑な実験実施を目指す.
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Causes of Carryover |
成果発表に向けてこれまでの実験結果の取りまとめのために、「データ獲得・分析に使用しているPCのオペレーティングシステムの更新」、「実験結果の分析に用いる分析ソフトウェアの購入」、「研究機器の保守点検費用」、「成果発表のための学会参加費用」、「論文投稿における校正にかかる費用」に使用する予定である.
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