2021 Fiscal Year Annual Research Report
A Study on Intangible Legacy of The Paralympics
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18K10907
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| Research Institution | Nihon Fukushi University |
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Principal Investigator |
藤田 紀昭 日本福祉大学, スポーツ科学部, 教授 (40199344)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
兒玉 友 日本福祉大学, スポーツ科学部, 准教授 (40636164)
安藤 佳代子 日本福祉大学, スポーツ科学部, 准教授 (90618795)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 2020東京パラリンピック / 障害者スポーツ / 障害者 / 認知度 / 保健体育教員養成課程 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度はパラリンピック国内大会開催後に①パラリンピック関連ワードの認知度、②人々の大会観戦状況、③障害者に対する意識、障害者スポーツに対する意識に関する調査、④一般のスポーツ大会への障害者の参加状況に関する調査、⑤保健体育教員養成課程を持つ大学における障害者スポーツ関連科目の実施状況に関する調査を実施した。その結果以下のことが明らかになった。
①障害者スポーツの認知度についてはボッチャ、パラバドミントン、ゴールボール、ガイドランナーといった言葉の認知度がパラリンピック東京大会開催決定後高くなったが、パラリンピック以外の障害者スポーツに関する認知度は依然低いことが明らかになった。②2020東京パラリンピックを見た人は69％、そのうち障害者に対する意識がポジティブに変化した人は46％、このことがきっかけで行動の変化も生じるであろうとした人は82％であった。③障害者や障害者スポーツに対する意識はこれまで実施した調査結果より、肯定的な人が増加していた。④スポーツ大会の障害者の部の開設状況の変化について市民マラソン大会を対象として明らかにした。障害者の部を設置している大会は約10％であるが、障害者が参加している大会は48％、参加している大会は近年増加している。参加可能な大会は9割を越えていた。⑤保健体育教員養成課程を持つ大学では半数以上が障害者スポーツ関連の授業を実施していた。国公立大学よりも私立大学の方がその割合が高いことが明らかになった。
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