2018 Fiscal Year Research-status Report

体育の効果的な学習指導に関する実証的研究―経年的な学習成果のデータに基づいて―

Research Project

Project/Area Number	18K10920
Research Institution	Gunma University
Principal Investigator	鬼澤陽子群馬大学, 教育学部, 准教授 (80511732)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2024-03-31
Keywords	体育 / ゴール型 / 小学校 / 学習成果 / 義務教育 / 実証的研究
Outline of Annual Research Achievements	平成29年度に告示された新学習指導要領で問われている「体育における学習成果の保証」に寄与するため、本研究では小学校・中学校におけるボールゲーム領域の「ゴール型」を取り上げ、新学習指導要領に記載された学習内容を習得させることを意図した体育の授業を通して小学校入学時から中学校3年間の計9年間にわたり、同じ児童・生徒を対象に「わかる」と「できる」という認知的、技能的成果の考え方に基づいて、総合的に学習成果を検証することを目的とした。本研究は平成26年度小学校に入学した児童を対象にスタートさせていることから、研究1年目(平成30年度)は小学校5年生を対象に8時間のバスケットボール単元を3クラスそれぞれに対して実践した。授業を実践するにあたり、「単元前」は①新学習指導要領の内容を踏また学習内容：「ボール保持者の状況判断(シュート、パス、ボールキープのゲーム状況に応じたプレー選択)」を設定した。そして、②これらを習得することを意図したゲーム教材として、技能習得のための「ドリルゲーム」と戦術的課題を解決するための「タスクゲーム」、これらを総合的に発揮する「メインゲーム」を設定した。その上で、これらを組み合わせて③単元計画を作成した。さらに、④子どもがゲーム中につまずくと想定される状況を抽出し、そこでの指導内容をまとめた。これらを作成する中で、児童の実態を踏まえながら授業者との打ち合わせを重ねた。「単元中」は、これらの内容が忠実に行われているかを確認するためにノートに記録し、毎授業後に教師と話し合いを持つようにした。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究当初の予定通り、研究1年目(平成30年度)は、小学校5年生を対象に8時間のバスケットボール単元を実施することができた。学習成果を検証するにあたり、単元前後に「認知テスト」および「パフォーマンステスト」を位置づける研究計画であったが、授業時間数の都合上、「パフォーマンステスト」のみ実施した。研究2年目(平成31年度)は、研究1年目の研究成果を受けて小学校卒業段階における体育科の学習成果の検討が求められることから、認知的側面も測定できるように現在打ち合わせを進めている。加えて、研究3年目から中学校での研究を進めることから、すでに中学校の保健体育科の教員との打ち合わせを始めている。これら全体を通してみると、概ね順調に進展しているといえる。
Strategy for Future Research Activity	研究2年目(平成31年度)は小学校6年生を対象に8時間のバスケットボール単元(シュート・パス・ボールキープ・ドリブル)を3クラス対象に行う予定である。平成26年度に入学した児童を対象にした4年間の研究成果と研究2年目までの研究成果によって、「6年間にわたる経年的な検証データ」から小学校卒業段階における体育科の学習成果を明らかにする。その上で、研究3～5年目(平成32-34年度)は中学校1～3年生を対象に中学校卒業段階における学習成果を検討する。研究3～5年目(平成32-34年度)は、中学校卒業段階における保健体育科における学習成果を明らかにする。具体的には、小学校での学習の学びが先行経験となり、中学校での学びへとつながるように、中学校の保健体育の授業を担当する教員との打ち合わせを重ねながら学習内容を設定し、教材づくり・授業づくりを行う。研究3年目は中学校1年生、研究4年目は中学校2年生、研究5年目は中学校3年生を対象に授業実践を行い、学習成果についての検証を行う予定である。
Causes of Carryover	研究当初の予定通り、小学校5年生の3クラスを対象に8時間のバスケットボール単元を実践した。しかし、学習成果の一部の分析を平成31年度に繰り越すこととなった。これらにより、次年度使用額が生じたが、研究内容が変更になるものではないため、研究の目的は達成できると考えられる。