2019 Fiscal Year Research-status Report

The study about the relation between the nocturnal sleep and the autonomic nerve system activity in adolescence

Research Project

Project/Area Number	18K10935
Research Institution	Taisho University
Principal Investigator	内田英二大正大学, 心理社会学部, 教授 (50213434)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	神林勲北海道教育大学, 教育学部, 教授 (70214731) 塚本未来東海大学, 国際文化学部, 講師 (70548734) 木本理可藤女子大学, 人間生活学部, 准教授 (70587394)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	夜間睡眠 / 青少年 / 自律神経系活動
Outline of Annual Research Achievements	本研究課題は、青少年における睡眠と自律神経系活動の関連に着目し睡眠習慣改善に寄与するプログラム構築を目指すものである．その目的は長期的短期的に確認可能な睡眠関連指標と自律神経系活動の関係を明らかにし，効果的な睡眠改善プログラム開発と効果検証を行うことである． 2年目である2019年度は、2018年度に実施した予備調査を踏まえ、青少年の生活習慣の実態を把握するため質問紙による生活習慣および睡眠調査、測定機器を用いた睡眠測定、そして測定機器を用いた自律神経系活動測定を行った。質問紙調査については、生活習慣に関しては、①試作した生活習慣・生活行動調査、②健康度・生活習慣診断検査（DIHAL．2）、の2種類の調査を行った。また睡眠調査は、①長期的な睡眠傾向を評価するためのピッツバーグ睡眠調査、②測定期間中の起床時に行うOSA起床時睡眠感調査票および③日中の眠気を評価するエプワース眠気尺度調査、の３種類の調査を行った。睡眠測定は腰部に装着するアクチグラフから睡眠時間、睡眠効率などの睡眠変数を採取した。自律神経系活動測定は、18年度に購入した測定機器を用いて測定期間中のうちの2日について測定した。被験者は健康な男子大学生26名を採用し、2019年11月～2020年2月までの間に実施した。実験期間は連続する7日とし、体調不良などが生じた場合は治癒後に改めて実施した。当初30名を測定することを考え、被験者の同意も得ていたが新型コロナウィルス感染防止のため実験場所である大学構内への立ち入り制限が行われたことから数名については測定を断念せざるを得なかった。なお調査および測定から得られたデータの分析については被験者同様に研究協力者も大学への入構が制限されたため現在は再開を待っている状況である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2019年度は青少年の生活習慣の実態を把握するため質問紙による生活習慣および睡眠調査、測定機器を用いた睡眠測定、そして測定機器を用いた自律神経系活動測定を行った。2018年度の予備調査・実験にもとづいて測定方法がおおよそ確定したことから第一段階の実態把握を目的とした測定を行うことができ一定の成果が上げられた。また最終年度となる2020年度に行う予定の最終的な介入による測定は現在確定した方法の微調整によって実施可能な段階にすることができている。しかし、新型コロナウィルス感染防止によるさまざまな制約から被験者、研究協力者に依頼していたデータ入力、分析が完了していない。状況の改善と施設の使用再開をまって作業を進める予定である。
Strategy for Future Research Activity	2020年度は現在の新型コロナウィルスの状況から介入研究の開始時期は不透明である。しかしその事前の準備として19年度の結果分析にもとづいた介入プログラムは確定できるのでその検討を急ぎ進めたい。その内容としては、現時点においては不安定な睡眠覚醒リズムの一因として考えられる就寝前の電子機器の使用に焦点をあてることを考えている。
Causes of Carryover	2019年度に実施した調査・測定については、被験者に対する謝金が予定額を下回ったこと、また研究協力者謝金がコロナウィルス感染防止による入構制限から約1か月分の謝金が支出できない状況となり、余剰が生ずる結果となった。これらについては現在ストップしているデータ分析のための研究協力者謝金に充当する予定である。