2020 Fiscal Year Research-status Report
中学校における生徒の主体的活動を促す運動プログラム開発
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18K10954
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
本谷 聡 筑波大学, 体育系, 講師 (90344879)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 体つくり運動 / 体操 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
子ども達の深刻化する体力・運動能力の低下や運動をする子としない子の二極化等を背景に、子ども達の基礎的な体力や運動能力の育成が課題となっている。そこで、平成29年3月に小学校ならびに中学校学習指導要領が改訂され、特に、中学校においては、「体つくり運動」領域の「体力を高める運動」として示されていたものが、第1学年及び第2学年で「体の動きを高める運動」、第3学年で「実生活に生かす運動の計画」として新たに位置づけられ、これらに対応するための実践的な運動プログラムの開発ならびに運動実施による生徒への様々な運動効果に関する検証が急務な課題である。本研究の目的は、運動の爽快感や喜びを味わうことをねらいとした生徒の主体的活動を促す運動プログラムを開発すること、また、それらの運動効果を運動生理学・心理学的に検証することである。
令和2年度は、主に各種体操（体つくり運動）領域におけるイベントや学会において、研究課題である「運動の爽快感や喜びを味わうことを主体とした体つくり運動における実践的な運動プログラムの開発」に関する現地調査や資料収集を引き続き実施するとともに、生徒ならびに大学生を対象としたオリジナル体操や運動課題を開発し、それらの運動効果について科学的検証を実施した。また、運動プログラムのデータベース化に必要な運動の静止画や動画をデジタルビデオで撮影し、デジタルコンテンツ構築のための準備を進めた。最後に、これらの研究成果の一部を横浜で開催されたThe 2020 Yokohama Sport Conferenceと日本体操学会第20回Web大会において研究発表を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究課題の「運動の爽快感や喜びを味わうことをねらいとした主体的活動を促す運動プログラムを開発する」においては、オリジナル体操や運動課題の開発が進んでいる。しかしながら、大学生を対象とした運動効果の検証は進行しているものの、本研究課題の主な対象である生徒を対象とした検証については、コロナ禍ということもあり、感染予防の必要性から、調査したり検証したりすることが許可される状況にないため、進められていない。国内におけるコロナ感染症拡大状況が一刻も早く改善し、研究を進められる状況になることを期待している。なお、これまでの研究成果の一部については、横浜で開催されたThe 2020 Yokohama Sport Conferenceと日本体操学会第20回Web大会において研究発表を実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、これまでのの現地調査や資料収集等を踏まえて、最も重要な研究課題である「運動の爽快感や喜びを味わうことをねらいとした主体的活動を促す運動プログラム」の開発を継続して実施する。その際、運動実施のねらいや実施者の体力・運動能力に適した運動プログラムを開発して構築を目指すとともに、これらの運動効果を運動生理学・心理学的に検証する予定である。運動生理学的検証には、主観的運動強度指標（Borg、1962）と胸部ベルト式心拍計（Polar社製RS400）を活用して運動強度等を測定し、運動心理学的検証には、二次元気分尺度（坂入ら、2003）等を活用して運動実施前後における気分の変容についても調査する。また、運動プログラムに関する内省調査として、各運動課題に対する達成度・興味度・難易度に関するVAS法を活用したアンケート調査も実施する予定である。さらに、開発した運動プログラムについて、それらの魅力を多面的に捉えることができるように、静止画ならびに動画を撮影し、それらを活用したデジタルコンテンルを作成する予定である。
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| Causes of Carryover |
令和2年度に実施予定であった本研究課題の主な対象である生徒を対象とした調査や運動を実施することによる効果の検証については、コロナ禍ということもあり、感染を予防する必要性から、調査したり検証したりすることが許可される状況になく進められていない。そのため、当該年度に使用予定であった研究に関連する経費の一部が執行できなかったため、令和3年度に計上した。これらの経費は、未達の研究計画を実施するために使用する予定である。
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