2020 Fiscal Year Research-status Report

カンボジアの子どもたちにおけるラジオ体操による健康づくり

Research Project

Project/Area Number	18K10975
Research Institution	Nippon Medical School
Principal Investigator	武藤三千代日本医科大学, 医学部, 准教授 (80174457)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2022-03-31
Keywords	体育教育 / 健康教育 / 体格測定 / 体力測定 / ラジオ体操 / 健康づくり
Outline of Annual Research Achievements	カンボジア・シェムリアップ州各地域の子どもたちに対して、日本古来の「ラジオ体操」を奨励及び継続実施し、定期的に運動を実施する習慣を体得させるとともに、その効果を体格・体力、生活習慣、健康状態に関しての調査より明白にし、「ラジオ体操による健康づくり」の基盤を作成し、発展途上国における体育・健康教育に役立てることを目的とし測定調査を行っている。初年度は令和元年3月にカンボジア・シェムリアップ州教育省スポーツ局初等教育課長より選定いただいた各指定校（ラジオ体操実施3校、コントロール2校）の児童男女合計約500名を対象に、体格は身長と体重、体力は握力（筋力）、長座体前屈（柔軟性）、立ち幅とび（瞬発力）、時間往復走（敏捷性）の測定を行い、同時に生活習慣（起床・就寝時刻、食習慣、運動習慣、勉強、手伝い、余暇等）および健康状態についてのアンケート調査を実施した。ベースラインではラジオ体操実施群とコントロール群に差がないことを確認し報告した。ラジオ体操実施校においては、ラジオ体操指導を行い、継続してラジオ体操の実施を依頼した。令和元年度は前回の約半年後令和元年7月に、同様に現地の各学校おいて測定調査を行った。引き続き令和2年3月に同測定調査を行う予定であったが、昨今の新型コロナウイルス感染の影響で現地小学校が全面休校となり、さらにカンボジアが入国禁止となり延期とした。したがって令和元年度においては、カンボジアの子どもたちの体格および体力を10年前の結果とし比較し、体格は優り体力は同様または劣る傾向であること、さらに日本の同年齢と比較すると体格・体力ともに顕著に劣ること報告した。令和2年度に入ってもコロナウイルス感染がまったく終息せず、現地の様子を日本において調査しつつ、2回の測定調査結果から短期間（約半年）のラジオ体操実施での影響、さらにアンケート調査結果を10年前の結果と比較分析した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 毎年2回現地に渡航し継続的に測定調査を行う予定であったが、国際的な新型コロナウイルス感染の影響で、令和2年3月より測定対象校を含めたカンボジア現地の小学校が全面休校となってしまったこと、またカンボジア王国が入国禁止となってしまったことで現地に行くことができず、以降測定調査ができなかった。現地の様子を日本において調査しつつ今までに得られたデータのみで分析したが、現地で実際の測定調査ができず、予定より本研究の進捗状況は遅れている現状である。
Strategy for Future Research Activity	今後新型コロナウイルス感染が収束次第、カンボジア・シェムリアップ州の調査指定校5校に来校し、対象児童に体格・体力測定およびアンケート調査を実施する。5校中3校のラジオ体操実施校に対してはラジオ体操実施状況の確認とともにラジオ体操の指導を行う。さらに、シェムリアップ州の小学校教員（調査指定校以外も含む）に対して「ラジオ体操」についてのセミナーを開催し、今までの測定調査結果を報告する。さらにラジオ体操の方法を解説・実施し、現地にてラジオ体操を普及させる。もし万が一引き続き渡航できない場合は、これまでの測定調査結果をまとめ、ラジオ体操指導を含め冊子にし、現地教育省スポーツ局初等教育課および調査指定校5校に報告し、「ラジオ体操による健康づくり」の基盤としたい。
Causes of Carryover	令和2年3月以降、昨今の新型コロナウイルス感染の影響で現地小学校が全面休校となり、さらにカンボジア王国が入国禁止となり渡航できず、カンボジア・シェムリアップでの測定調査がまったくできなかった。そのため研究期間を延長させていただき、新型コロナウイルス感染が収束次第渡航し、旅費および人件費、謝金に使用することとする。渡航できない場合は、得られたデータ分析をする費用や、調査結果報告書作成費用に使用することとする。