2023 Fiscal Year Annual Research Report
A New development in the interventions for childhood metabolic syndrome from the incretin pathway
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18K11045
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| Research Institution | Tottori University |
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Principal Investigator |
花木 啓一 鳥取大学, 医学部, 特任教授 (20238041)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
神崎 晋 鳥取大学, 医学部, 教授 (90224873) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 小児肥満 / メタボリックシンドローム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
成人期の生活習慣病を減らすためには、小児期の肥満やメタボリック症候群へ早期から対応し、成人期への移行を減らすことが最も肝要である。そこで本研究では、食事摂取に伴い消化管から分泌されるホルモンであるインクレチンで最近、明らかにされた摂食・嗜好・味覚への作用（膵外作用）に注目し、今まで未解明であった小児肥満・メタボリック症候群における摂食・嗜好・味覚などの脳・腸管経路の病態を明らかにすることにより、小児期発症メタボリック症候群への効果的な介入方法と適切な食事療法の根拠を得ることを目的としている。 本年度は前年度から継続したコホート研究の一部として、本邦の小児肥満頻度についての継続調査を実施した。公表されているデータベースや小児や内分泌代謝疾患を扱う学術集会等で発表されている小児肥満の一般集団に対する頻度を6～18歳の階層別データとして集積し、調査を実施するための参考とした。小児肥満の頻度は、肥満度による判定では、男子では11～12歳頃に、女子では15歳頃に最高値となる一方、小児期メタボリックシンドロームの頻度は一般小児のなかで0.5～1%であるとの報告が多かったので、メタボリックシンドロームだけを対象とした味覚や食物嗜好の調査よりも、肥満小児を含めた検討の方がコホート調査としては適切であることを再確認した。さらに令和3年度調査では、新型コロナウイルス感染症流行の影響によると思われる、11～14歳男女における肥満頻度の急激な上昇を認めており、本研究の遂行に反映させる必要性が生じたものと考えられた。コロナ禍前後での肥満頻度、肥満各指標の悪化の報告がなされていることから本研究の意義が深まった。
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