2019 Fiscal Year Research-status Report

食物摂取の多様性の向上を通じた在宅被介護高齢者の栄養状態改善の試み

Research Project

Project/Area Number	18K11103
Research Institution	Osaka City University
Principal Investigator	羽生大記大阪市立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (40301428)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	高齢者 / 在宅被介護者 / 食品多様性 / 栄養評価 / 低栄養
Outline of Annual Research Achievements	高齢者の健康寿命を延伸させ、老健施設入所、病院への入院を先送りにし、在宅期間を延長させることは、超高齢社会を迎えた我が国の喫緊の課題である。そのためには在宅高齢者の栄養状態を良好に保つことが基盤となる。しかし、集団で給食による栄養管理が可能な施設入所者に比し、個別に独自の食事を摂取している在宅被介護高齢者の食生活の実態は“ブラックボックス”であり、自宅におけるどのような食生活が低栄養状態に関連しているかは、未解明である。個別の自宅における食事内容の把握には、高度に訓練された管理栄養士による解析が必要であり、多数例への適応は困難である。そこで我々が着目したのが、食生活の解析ツールとしての食品多様性調査票（Kimura M, et al. BMC Geriatr. 2013）である。本方法は、10種類の食品群（肉類、魚類、卵類、牛乳、大豆製品、緑黄色野菜類、果物類、海藻類、いも類、油脂類）の1週間における摂取頻度を調査するという、極めて簡便な食物頻度調査であるが、食事中の栄養素のバランスを反映し、対象者の栄養状態とも良好に関連することが知られている。我々のパイロット研究から、在宅高齢者における栄養状態と食品多様性とは関連し、栄養状態の悪化に伴い、摂取食品群の多様性が低下していた。本研究において、栄養評価上“低栄養のリスクあり”と判定された中等度に栄養状態が低下した高齢者を対象に、摂取食品群の多様性を向上させることを通じて、栄養状態の改善が得られるか、を検証する。初年度である2018年において、A市社会福祉事業団訪問看護ステーションの担当する在宅非介護高齢者を対象に、食品多様性調査と栄養状態の評価を実施した。2年目に当たる本年度は、初年次取集したデータの妥当性を検証し、在宅被介護高齢者の食事状況を把握するに相応しい検出法を検討し、報告することを目指した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 食品多様性の評価法には、3種類のバリエーションが存在する。在宅における食事調査法として、この3種類の採点法のどれか最適かを検討した。A市在住の訪問看護サービスを利用していた65歳以上の在宅療養者317名を対象として横断調査を行った。調査項目は栄養状態としてMNA-SF、食物摂取状況として食品摂取の多様性評価票 (DVS)、基本属性として年齢、性別、同居者の有無、義歯の有無、1日の食費、調理者、調理者の性別、併存疾患（チャールソン併存疾患指数）、嚥下障害の有無とした。MNA-SFの栄養状態の分類により低栄養群と非低栄養群（At riskと栄養状態良好）に分け比較検討を行った。その結果、在宅療養高齢者の栄養状態を反映する採点方法は、改定採点法と重み付け採点法であった。これらの採点方法はどちらも統計的に栄養状態と関連があったが、認知機能の低下が高度な場合の多い在宅療養高齢者においては重み付け法の4段階で回答するよりも改定法の2段階で回答する方がより簡単で回答者の負担が少ないと考えられる。また、スクリーニングを行う医療者側から見ても、回答者に質問紙をスムーズに回答してもらえるため時間をかけず利用してもらいやすいと考えられる。今後は、食品多様性評価法として、この改訂採点法を用い、対象者の食品多様性と、在宅被介護者としての予後（生命予後、病院への入院、在宅での介護の継続など）との関連性を縦断研究によって明確にする予定である。
Strategy for Future Research Activity	食品多様性の採点法として、改定採点法を採用し、このカットオフ値を用いて対象を群分けし、1年後の栄養状態の変化と予後（生命予後、病院への入院、在宅での介護の継続など）について検討する。また、可能な対象者に関しては、食品多様性の向上を目指した栄養教育、介入を実施し、一定期間後の食品摂取多様性の改善状況と、栄養状態や予後との関連性に関して前向き介入研究として解析する予定である。