2021 Fiscal Year Research-status Report
Psychosomatic effects by the appropriate lightening
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18K11145
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Research Institution | Kansai Medical University |
Principal Investigator |
福永 幹彦 関西医科大学, 医学部, 非常勤講師 (90257949)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
阿部 哲也 関西医科大学, 医学部, 准教授 (20411506)
神原 憲治 香川大学, 医学部, 教授 (90440990)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 光暴露量 / 心身症 / QOL / 身体症状 / 自律神経機能 |
Outline of Annual Research Achievements |
心身症患者の光暴露量と自律神経機能の改善の程度を、光暴露量についてはアクチグラフを用いて、1000Lux以上の暴露時間、平均照度を測定、活動量として歩数および%MVPA(中等度以上の運動割合)を測定、入院期間中の患者指標として、SF-8(QOL調査票)、SS-8(身体症状調査票)、CVrr(自律神経指標)を測定し、入院中の光暴露の影響について検討した。 14日間の入院生活における光暴露量は中央値31.95Lux、1000Lux以上の暴露時間は中央値414秒であった。活動指標 %MVPA中央値10.9%、歩数中央値は6203歩であった。 入院中の光暴露量と自律神経機能、身体症状、QOLのそれぞれには有意な相関はみられなかった。 原因として、入院時の身体症状の強さの影響が考えられたため、入院時のSSS-8の総点を制御変数として、偏相関分析をおこなったところ、入院中の身体的QOLが強光暴露時間と有意な相関(PCS 相関係数0.763、有意確率0.028)を示した。精神的QOLについては統計的に有意ではなかった(MCS 相関係数-0.702、有意確率0.052)ものの強光暴露時間と逆相関の傾向が見られた。身体症状の程度の指標となるSSS-8の変化量とは全く相関が見られなかった (ΔSSS-8 相関係数-0.038、有意確率0.929)。 また、光暴露以外の生活行動指標で活動量は、光照射量、強光暴露時間とは相関なく、またQOLや身体症状改善とも相関が見られなかった。 これらの検討結果から、非介入型研究にて、心身症患者における光暴露の治療的効果を検討することは困難であるものの介入試験において有意な成果が得られる可能性があると考えられた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
昨年同様、当科の心身症入院患者は、慢性疼痛または消化管機能疾患から社会機能に問題を生じた患者がほとんどであり、研究協力を得ることが推定していたより困難であった。 2020年4月よりはCOVID19による不安があり、入院中に研究協力という負担をかけづらい状況となった。また、COVID19感染対策のために、患者の行動制限が厳しくなり、医師による臨床上不必要な病室訪問はきびしく制限された。 このため入院中の普通生活での患者光暴露量は低いものが多くなった。機器をもちいての光照射介入試験も延期せざるを得なくなった。 2022年にはいり、感染による重症化率は減少しており、これをうけて当初予定していた介入研究の実施を一年遅れで実施する予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
介入試験の研究計画では、心療内科の入院患者を対象に、10000luxの高照度光照射をブライトライトMEを用いて1日30分間、10日間照射を行う、照射前後のQOL、不安抑うつ、心拍変動、唾液中コーチゾール、唾液アミラーゼの変化を測定、これを無介入の対象群と比較する。介入試験へのエントリーは10月までに終え、以後結果の解析を行う予定。現在のCOVID19感染状況の悪化がなければ、2022年度中に結果の解析まで実施可能と考えている。
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Causes of Carryover |
COVID19感染症の広がりにより、患者のリクルート困難があり介入試験である本研究が次年度にずれ込んだことがもっとも大きな要因である。また、海内外の学会がすべて中止もしくはオンライン参加となり、使用予定であった交通費が使用できなかった。 次年度、遅れている介入研究を実施予定である。また感染状況がおちつき、国内外の学会が開催されるならば、学会に参加する予定であるので、研究発表と討論のための交通費の支出は可能と考えている。
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Research Products
(2 results)