2018 Fiscal Year Research-status Report

P2P Video Streaming Method with Copy Protection

Research Project

Project/Area Number	18K11280
Research Institution	Tokyo Denki University
Principal Investigator	小川猛志東京電機大学, システムデザイン工学部, 教授 (30750088)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	宮保憲治東京電機大学, システムデザイン工学部, 教授 (10366396) 冬爪成人東京電機大学, システムデザイン工学部, 講師 (30328520) 松井加奈絵東京電機大学, システムデザイン工学部, 助教 (30742241)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	動画配信 / P2P / 電子透かし
Outline of Annual Research Achievements	交付申請時の予定通り，提案方式をタブレット端末と管理サーバーに実装し，「端末が管理サーバーからHLSプロトコルでダウンロードしたチャンクファイルを視聴終了後も保持し，管理サーバからの指示により，他端末がチャンク単位でそれら端末から転送できること」を確認した．また，「データ転送中に送信側端末の電源を断しても，動画視聴を継続できること」を確認した．また，２年めの実施予定内容を一部前倒しし，「企業や大学内LANなどSDN環境ではない一般的なIPネットワーク環境で提案方式を実現する方法」について研究を開始した．申請前に国際会議で発表した手法では，管理サーバがopenflowプロトコルによりネットワーク装置(ルータ)を制御して送信元端末を切り替えたが，SDN環境にないネットワークには適用できない．そこで，本来のHLSプロトコルでは，管理サーバーは全ての端末に同一の「チャンク毎のuriリスト」を配布するが，端末ごとにさらに視聴状況により当該リストの内容を動的に変化させて配布することで，ネットワーク装置を制御せずに動的に送信元端末を切り替える手法を整理した．また本手法の基本機能を実装し．NAPTが存在しない環境で期待通りの動作を実現できることを確認した．上記について，電子情報通信学会ネットワークシステム研究会で発表し，「奨励講演」の対象に選ばれた．さらに，予定外だったが，提案方式を発展させ，イベント会場などローカルな環境での動画共有時に，管理サーバと端末の通信はLTEで実施し端末間のチャンク転送はWi-Fiで実施することで，インターネット経由のトラヒックを削減し端末の通信費用を削減する方法の検討を開始した．端末間を直接Wi-Fiで接続する場合，安全に認証鍵を共有する方法が必要だが，研究者が発明済みの技術を部分的に実装し，端末間の接続とデータ転送までの基本動作を確認した．
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 1: Research has progressed more than it was originally planned. Reason 2年目に予定していた，SDN環境ではない一般的なIPネットワーク環境での実装を一部前倒しして進め，NAPTが存在しない環境での動作確認まで完了している．また，予定外だったが，イベント会場などローカルな環境での動画共有時に，インターネット経由のトラヒックを削減し端末の通信費用を削減する方法の研究に着手できた．よって，当初の計画より進展していると考えている．
Strategy for Future Research Activity	本年度は，予定通り，NAPTがあるインターネット環境下での実現方法を整理し，プロトタイプを開発し，動作確認を行う．なお，申請時は端末間のデータ転送にWebRTCを使用する実装を想定していたが，申請時の予測よりも開発難易度が高い見込みである．そこで，開発量削減のため，WebRTCがNAPT通過のために利用しているICEなどの要素技術のみ実装するなど，他の手法も含め検討を進める．また，昨年度開始したローカルな環境での動画共有など提案技術の応用についても検討を進める．
Causes of Carryover	評価設備(サーバやネットワーク機器)に，東京電機大学の物品を流用することで，物品費を節約した．2019年度試作ソフトの実装難易度が，申請時の予想よりもやや高いと見込まれるため，2019年度開発費用に適用する．
Remarks	平成 29 年 6 月 8 日の東京都立産業技術研究センターでの発表資料です．