2018 Fiscal Year Research-status Report
ビッグデータ収集を行うＩｏＴデバイスに特化した暗号プロトコルの開発
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18K11288
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
長谷川 真吾 東北大学, 教育情報基盤センター, 助教 (80567214)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 緊密な安全性証明 / IDベース署名 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
公開鍵暗号方式の発展方式であるIDベース署名方式において、効率的な処理が知られているガリンド―ガルシア型IDベース署名方式に対し、その構成手法の一般化を行った。具体的には、ガリンド―ガルシア型IDベース署名方式構成の詳細な解析を行い、構成のベースとなっているディジタル署名方式に求められる条件を明らかにした。
これにより、ディジタル署名方式を構成することで効率的なIDベース署名方式を自動的に得られることを意味する。
また、上記のガリンド―ガルシア型IDベース署名方式において、その安全性証明を改良し、緊密な安全性証明をを持つIDベース署名方式を構成した。具体的には、ガリンド―ガルシア型IDベース署名方式のベースとなっているシュノア署名について、緊密な安全性証明を持つカッツ―ワン型ディジタル署名を採用し、シュノア署名部分を置き換えることで、緊密な安全性証明を持つIDベース署名方式を構成することに成功した。
本手法を応用することで、緊密な安全性証明を持つIDベース署名方式の効率的な構成が増加することが期待される。
また、ディジタル署名方式において緊密な安全性証明を持つ方式の一般的構成方法として知られている損失認証方式において、損失認証方式の新たな構成例を提案した。具体的には、決定RSA仮定と呼ばれる暗号学的仮定を利用し、損失認証方式を構成した。
この成果は、決定RSA仮定が暗号プロトコルの設計において有効な性質を持つ暗号学的仮定であることを示唆している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
署名暗号化方式の土台となるディジタル署名方式において、安全性証明を達成するための詳細条件の解析、特に緊密な安全性証明を達成するための条件を明らかにすることができた。また、これらの条件を、ディジタル署名方式の発展方式であるIDベース署名方式に拡張できることを明示すため、緊密な安全性証明を達成可能なIDベース署名方式を構築した。
すなわち、今回解析・判明した条件はある種の普遍性を持つことが予想され、これは同じくディジタル署名方式の発展方式である署名暗号化方式においても通用することが期待される。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度に明らかにしたディジタル署名方式、およびIDベース署名方式が緊密な安全性証明を持つための性質を利用して、緊密な安全性証明を持つ署名暗号化方式の構築を行う。
具体的には、本年度に利用した暗号学的仮定である決定RSA仮定を利用した署名暗号化方式の構成を行い、その後その構成を利用して格子問題仮定をベースにした署名暗号化方式の構成を行う。
構成した方式における安全性証明は本年度と同様にランダムオラクルモデルを用いたものをまず構成し、その後量子ランダムオラクルモデルを用いた安全性証明への発展を行う。
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Research Products
(3 results)
