2019 Fiscal Year Research-status Report
非対称な参加環境によるテレコミュニケーションの円滑化方法の研究
| Project/Area Number |
18K11410
|
|---|
| Research Institution | Meiji University |
|---|
Principal Investigator |
小林 稔 明治大学, 総合数理学部, 専任教授 (60738623)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | CSCW / 遠隔会議 / コミュニケーション / ユーザインタフェース |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、遠隔会場の参加者の状態を主会場の参加者が把握可能とするための方法の実現に向けて、状況や情報の共有方法を検討し、実験を行なった。具体的には(1)参加者の心的状態や意思表明をシステムで伝達しやすくする方法、(2)遠隔会場の参加者の状態を主会場の参加者が理解しやすくするセンシングと情報提示の枠組み、(3)光や画像表現により注意や行動を誘導する方法、について検討と実験を行なった。
(1)に関し、会議参加者の心的状態や発言意思など、相互に共有すべきだが会議の中で表明しにくい情報の伝達方法に、2つの側面から取り組んだ。1つ目は生体センサを用いた方法で、データと参加者の状態の関連づけには至らなかったが、データ収集システムの準備を行った。2つ目は、参加者によるボタン操作を入力としてデータを収集する方法で、システムを構成し実際の会議で実験を行った。この実験を通じ、表明しやすい意思と表明しにくい意思の分類を進める枠組みを構成し、加えて、生体センサを用いた方法の開発に必要な真値を収集する方法の基盤を実現した。
(2)に関し、センサで取得された遠隔参加者の情報が主会場に提示されたものを、主会場の参加者が直感的に理解できない問題を解決するための、センシングと情報提示の枠組みを構築した。具体的には、主会場参加者自身の状態も遠隔参加者と同様にセンシングし表示することで、自分自身の状態と表示の関係を理解することを通じて、遠隔参加者の状態を直感的に理解することができる枠組みを提案し、実験システムを構築した。
(3)は、参加者の注意を誘導する効果的な情報提示方法の実現を目的としたものである。本年度は、画面表示による会議参加者の注意誘導に関する予備的検討を行った。加えて、WiFiと赤外線通信により同期制御可能な多数のペンライト型デバイスを連動制御し、参加者の行動を誘発する方法の実装と実験を行なった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、遠隔会場の参加者の状態を、主会場の参加者が把握できるようにするための方法を実現することを計画し進めてきた。この目的に沿って、参加者の心的状態や意思表明をセンサやユーザ入力により取得する方法、遠隔会場の参加者の状態を主会場の参加者が理解しやすくするセンシングと情報提示の枠組み、光や画像表現により注意や行動を誘導する方法について、複数のアプローチで実験的に検討を進めることができた。一方で、センサや画像入力による方法を、実際の会議に適用した実験実施の面で遅延した。進捗した側面、遅延した側面があるが、実験や研究発表を行いながら着実に検討が進んでいるので「概ね順調に進展している」とした。
進捗した側面としては、参加者の入力による状態把握・共有方法について、実際の会議に適用した実験を開始できたこと、ペンライトデバイス等による注意誘導方法などの要素技術について検討や実装を進められたこと、ウェアラブル視線検出装置や各種生体センサを用いた実験を行い評価方法のバリエーションを増やすことができたこと等がある。また、他者についての提示情報の理解を促すために、自分についての情報を同様に提示する枠組みなど、システム構成上の設計指針を立てたことも進捗した側面である。
遅延した側面としては、センサを使った参加者情報の取得について会議に適用した実験をできなかったこと、H30年度に実現できなかった全天周カメラや回転カメラを用いた画像通信装置による方法についての検討が進められなかったこと等がある。
本研究においては、実際の会議場面に適用した実験は、方法の妥当性の評価や方式の考案にとって重要であるので、本格的なシステム化にこだわることなく、有効な知見を獲得するための効果的な実験設計を行うよう配慮して進める予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
R2年度では、主会場から遠隔会場への情報や状況の共有、及び、遠隔会場から主会場への情報や状況の共有に対して、H30, R1年度の取組みでは不十分であった部分に引き続き取組む。同時に、実現可能な方法を組み合わせた会議支援環境を構築するなど成果のまとめを行う。さらには、遠隔参加者がおかれる環境の問題について取組む。
主に次のことに取組む。(1)参加者の状態や意思をセンサやユーザ入力により把握し伝達する方法の実験、(2)参加者全員のセンシングとフィードバックにより遠隔参加者の状態の直感的理解を促す枠組みの実験による確認、(3)遠隔会議参加者の注意誘導方法の実現を目的とした注意や行動の誘導方法の実験、(4)遠隔会議参加者が置かれる環境によらず会議に集中しやすくする方法の検討。
本研究で検討する多様なアプローチに対する検討・実験を推進するために、研究環境の改善などにより研究協力者を増やすことにも取組む。一方で、人的リソースを勘案して、取組むアプローチを絞り込むことも行う。
COVID19拡大抑止のためにテレワークの導入が加速したが、接触を避ける目的があるため対面の会合の機会が極端に減り、本研究が対象とする非対称なコミュニケーションの実験を行うことが困難となっている。一方で、プライベートな空間から仕事の会議に参加する機会の増加により、例えば上述の取組み(4)等の検討はしやすい状況も生じている。状況によって、R2年度は非対称なコミュニケーションに限らず、均等に分散した遠隔会議に対する応用も視野に入れて検討・実験に取組む。これらの取組みを通じて、多様な形態の遠隔会議について、参加者の相互理解を促進するコミュニケーション支援技術を実現するための枠組みの構築も進める。
|
| Causes of Carryover |
当初計画では、昨年度からの繰越額と合わせて、センシング方法・情報提示方法の実験、成果発表のための旅費に使用することを計画していたが、学内の施設購入予算を受けることができたため、支出を抑えることができた。また、旅費について、国際会議発表を行ったが、国内で開催されたため旅費を大幅に抑えることができた。国内の学会発表に関し、2019年中は予定通り執行したが、2月以降はCOVID19の影響で中止するものなどがあった。結果、全体として執行額が計画を下回り、次年度使用が生じた。
支出を抑制することで生じた資金は、今後、センシング方法・情報提示方法の実験に使用するのと同時に、国内外での情報収集や学会等での成果発表を活性化させるための原資として活用する。
|
