2019 Fiscal Year Research-status Report
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18K11572
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| Research Institution | The University of Tokushima |
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Principal Investigator |
佐野 雅彦 徳島大学, 情報センター, 准教授 (00274259)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上田 哲史 徳島大学, 情報センター, 教授 (00243733)
松浦 健二 徳島大学, 情報センター, 教授 (10363136)
大平 健司 大阪大学, 情報推進本部, 講師 (40515326)
谷岡 広樹 徳島大学, 情報センター, 助教 (90785106)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ゼミ議事録利活用 / 研究室配属支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は持続的研究の効率化を支援するシステムについての研究である。令和元年度は平成30年度から継続しているシステムの構築・評価を実施した。
①研究活動の記録であるゼミの議事録をmahara上に蓄積して再利用するためのシステムの実装と評価を行った。システムは議事録入力部分と入力した議事録の利活用する可視化機能から構成されている。入力情報には，Webカメラからの記録したゼミ映像からテキスト化された発言内容を用いている。この発言単位に記録した議事録とこれらから生成した学習済みモデルを用いて発言文書の分散表現をクラスタリング化し，そのクラスタ間の類似度からゼミ内容を関連付けることにより，利用支援のための可視化を行った。その際，入力の原情報である映像と入力された発言を連携させることによる議事録振り返り利便性を向上を図った。加えて，蓄積した議事録とmahara上に保管したファイル（研究成果物）との関連付けを行うことにより，ゼミ活動記録に関連したファイルの参照を容易にした。評価の結果，課題はあるがその有用性が見られた。
②以前より構築し評価を行っている，大学における「希望研究室選択時の研究内容調査支援システム」では，2018年度研究室配属者の2019年度卒業時点における追跡調査を実施した結果，希望が定まっていなかった学生におけるシステム支援の有用性が見られており，研究活動における支援に有用であると判断している。また，2019年度研究室配属者に対しても実験を実施しており，2018年度利用者と2019年度利用者との振る舞いの違いについて確認することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
①前年度構築したシステムを踏まえ，並行して試作を進めていたゼミ議事録を利活用するシステムについて研究を推進した。研究成果物としての会議議事録を研究活動に有効活用するためである。本年度の研究推進の結果，情報（議事録）を入力する際にゼミ映像を記録しておき，映像記録と，入力した議事録を連携させることにより，振り返りの効果（求める内容の発見の容易さなど）の向上を図った。利活用部分については有用性がみられたが，議事録入力部分については，発言が記録映像と関連付けできる利点以外は，従来法と要する手間に違いがなく，入力に要する手間の大きさが課題となっている。
②「希望研究室選択時の研究内容調査支援システム」においては，2018年度の研究室配属直前でのシステム利用者の2019年度の卒業時点での追跡調査を行うことができ，一定の評価結果が得られた。
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| Strategy for Future Research Activity |
①ゼミ活動の映像や音声記録をAI等を用いた文書化・要約化手法により活動記録の入力手間低減化を図るとともに，クラスタリング手法等の見直しによるより適切な分類・関連付けによる利活用のしやすさの向上を図る。映像や音声記録には，従来の対面型ゼミで取得したもののほか，遠隔ゼミ等で取得した内容に対する連携も検討する。
②昨年度に開発したメタ情報を管理するシステムとの機能連携・統合化を図る。また，蓄積された研究成果物のメタ情報付与の自動化率の向上と取り扱い種類の増加を図り，システムとしての利便性向上を図る。
③構築済みシステムの継続した評価を実施する。
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| Causes of Carryover |
2020年に入って生じたCOVID-19にかかる出張の取りやめやデータ整理等の謝金業務の中止の発生が主たる理由である。
2020年度では、2019年度の実験評価で課題となった入力映像のデータ化を市販のソフトウエアあるいはクラウドサービスを用いて行うことと、機械学習等を活用するための環境整備および実験・評価、および学会発表等に使用する。
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Research Products
(1 results)
