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2020 Fiscal Year Research-status Report

Active Learning in Large Classes intentionally grouped by LA.

Research Project

Project/Area Number 18K11581
Research InstitutionHosei University

Principal Investigator

常盤 祐司  法政大学, 情報メディア教育研究センター, 研究員 (70434181)

Project Period (FY) 2018-04-01 – 2022-03-31
Keywordsグループ学習 / 学習支援ツール / 学習分析ツール / LTI
Outline of Annual Research Achievements

調書における2020年度の研究計画は、それまでに開発したシステムを使って大教室授業において実証実験を行い、最終年度としての総括と成果報告を予定していた。しかしながら、2020年度はCOVID-19の影響により大学における授業はオンライン授業となり、開発したシステムを使った対面授業での実証実験が困難な状況となった。
本研究では、大規模教室においてもグループ学習によるアクティブラーニングを実現するための支援システムを開発している。このシステムは教員や学生のユーザ情報およびコース情報を必要とするため、IMS Global Learning Consortium (以下、IMS GLC)標準のひとつである Learning Tools Interoperability (以下、LTI)を実装し、LMSと連携するLTI Toolとして開発を行ってきた。IMS GLCでは2019年にセキュリティの観点からこのLTIをそれまでの1.1から1.3にリリースアップした。2018年に開始した本研究では、当初よりLTI 1.1で開発を進めてきたが、LTI 1.3はLTI 1.1と互換性がないため、LTI 1.3の実装が必要となっていた。LTI 1.3はOAuth2.0とOpenID connectを前提としており、実装は困難を極める。それでもLTI 1.3はLMSを中心とするエコシステムを構築する標準として今後の利用が期待されており、LTI 1.3に関わる知見をいち早く公開することが望まれている。
そこで、本研究ではこれまでLTI 1.1で開発してきたLTI ToolをLTI 1.3に移行し、その実践を通じてLTI 1.3の意義や現状の課題を明らかにすることを目的として研究を継続することにした。結果としてLTI 1.3での実装を実現でき、その成果は情報処理学会CLE研究会にて報告した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

調書に記載した本研究の目的は、①グループ形成/着座位置指定支援システムの開発、②グループ学習をとりいれた授業開発と評価基準の策定、③コンテキストを含むCaliper 仕様の検証とIMSへの提案、としていた。①は初年度、②は2年目に計画通りに実施し、それぞれ学会にて報告を行った。しかしながら③についてはCOVID-19により予定していた実教室における実証実験が困難になったため計画を変更し、「意図的にグループを形成する授業支援ツールのLTI 1.3化」を目的として設定することにした。
その背景として、(1)大学の特定の授業で実験的に利用されるシステムであればLTI 1.1でもよいが、全学的に利用される可能性のあるシステムにおいてはセキュリティの観点でより安全なLTI 1.3が望ましい。(2) IMS GLCではIMS標準を実装したシステムを認定するサービスを提供しているが、LTI 1.3が現在認定を受けることのできる唯一のバージョンである。ということが挙げられ、その実装事例をいち早く報告すべきだと考えたからである。そして、当初目的としていた「③コンテキストを含むCaliper 仕様の検証とIMSへの提案」から研究目的を「LTI 1.3に関するシステム構築」に変更することは有用性の点で同等であると考えた。
ただし、新たに目的を設定したため初年度からの研究成果を取りまとめ、GitHub等で公開するには至らなかった。そのため、研究期間を1年延長して初年度から開発してきたシステムを統合し、それらをオープンソースソフトウェアとして公開することとした。

Strategy for Future Research Activity

2021年度もCOVID-19の影響で実教室における実証実験は困難であると思われる。また、2020年度に実施されたオンライン授業の結果、大規模教室における授業はポストコロナ時代においてはオンライン授業にとって代わる可能性が出てきた。そこで、本研究では100人を超えるようなオンライン授業においてもグループ学習を実現するための機能を加えたシステムとして再構築する予定である。大学におけるオンライン授業ではZoom、Webex、Teams等が利用されているが、本研究では LTI接続をサポートしているZoomを前提としたシステムを想定する。
また、本研究の初年度に開発したLTI 1.1対応のTools for Group Learning Environment (以下、TGLE)はWord2Vecによるキーワード間の近似性評価を用いてグループ構成を決定する機能を有しているが、これを2020年度に開発したLTI 1.3対応のフロントエンドと連携し、新たにTGLE2として整備する。これらのLTIツールを接続するLMSはIMS GLCのLTI 1.3認定を受けているMoodleを採用する。
これにより、MoodleをPlatformとし、LTI 1.3で接続されたTGLE2と、LTI 1.1で接続されるZoomで構成されるグループ学習支援基盤が構築され、オンライン授業での利用も可能となる。COVID-19の状況にもよるが、9月から始まる秋学期にオンライン授業が実施される場合には、本システムを使ったグループ学習の実証実験を予定している。
最終年度となる今年度はこれらのシステムをとりまとめてGitHubにて公開し、これまでの成果を学会で報告する計画とする。

Causes of Carryover

予定していた計2回の海外での国際カンファレンスへの参加が、COVID-19の影響でオンライン開催となり、外国旅費が執行できていないことが主な理由として挙げられる。また、実証実験で予定していたiPod Touch 20台も、COVID-19の影響で対面授業に代わるオンライン開催となり、実証実験が困難な状況となったために執行できていない。
次年度に繰り越す予算は、COVID-19の収束の見通し次第ではあるが、2020年度に予定していた国際会議への参加は困難だと思われるため、システム開発環境の整備やクラウドサービス使用料に充当することとしたい。

  • Research Products

    (5 results)

All 2021 2020

All Journal Article (3 results) (of which Open Access: 3 results,  Peer Reviewed: 1 results) Presentation (2 results)

  • [Journal Article] 意図的にグループを形成する授業支援システムのLTI 1.3化2021

    • Author(s)
      常盤祐司
    • Journal Title

      研究報告教育学習支援情報システム(CLE)

      Volume: 2021-CLE-33 Pages: 1-6

    • Open Access
  • [Journal Article] 大学教育におけるDXの実現に向けて2021

    • Author(s)
      常盤祐司
    • Journal Title

      情報処理学会論文誌教育とコンピュータ(TCE)

      Volume: 7 Pages: 1-13

    • Peer Reviewed / Open Access
  • [Journal Article] Open Apereo 2020 Online参加報告2020

    • Author(s)
      畠山久、常盤祐司、戸田智基、梶田 将司
    • Journal Title

      研究報告教育学習支援情報システム(CLE)

      Volume: 2020-CLE-32 Pages: 1-5

    • Open Access
  • [Presentation] 意図的にグループを形成する授業支援システムのLTI1.3化2021

    • Author(s)
      常盤祐司
    • Organizer
      情報処理学会CLE研究会 第33回研究会
  • [Presentation] Open Apereo 2020 Online 参加報告2020

    • Author(s)
      畠山久、常盤祐司、戸田智基、梶田将司
    • Organizer
      情報処理学会CLE研究会 第32回研究会

URL: 

Published: 2021-12-27  

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