2020 Fiscal Year Annual Research Report
The evaluation of ecosystem services in small wetlands and its effects on conservation
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18K11731
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Research Institution | Hosei University |
Principal Investigator |
高田 雅之 法政大学, 人間環境学部, 教授 (40442610)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
太田 貴大 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (30706619)
富田 啓介 愛知学院大学, 教養部, 准教授 (90573452)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 小規模湿地 / 泥炭地湿原 / 湧水湿地 / 生態系サービス / 文化サービス / 基盤サービス / 保全活動 |
Outline of Annual Research Achievements |
小規模湿地の文化サービスについて、需要/供給比率の時系列変化を指標とする保全リスク評価手法を提起するとともに、これまで行った現地調査、地下水位等の観測、アンケート調査などと併せて生態系サービスの分析評価を行った。その結果、基盤サービス(希少種の生育基盤等)と文化サービス(教育・保全活動・人間関係・思い入れ等)が認識しやすく、また情報や機会の量も大きいこと、一方調整サービス(一時貯水等)と供給サービス(資源調達等)は量的にも少なく、地域の人々にとって認識しにくいことが明らかとなった。このことは、CICES(欧州環境庁がまとめた生態系サービス分類)の一覧から日本の小規模湿地評価に適用可能な指標を分析した結果とも一致した。以上より、地域の手による保全において、基盤サービスと文化サービスは相乗的に意識の拡大に寄与し、調整サービスと供給サービスは特徴的に理解することで意識への厚みや深みに作用する役割を果たす構図を描くことができた。特に基盤サービスは重要で、「総種数」「絶滅危惧種数」等の絶対評価に加えて、近隣の湿地を含めた「多様度」「希少度」等の相対評価によって認識が向上する余地が見出された。 価値の認識がさらなる保全活動につながるプロセスについて、保全活動事例を分析した結果、活動当初から生態学的価値が明らかな「保護指定先行型」と住民の自発的関心を基礎として保全に結び付いた「団体設立先行型」の2タイプを提起した。さらに全国の小規模湿地保全のポテンシャルとして天然記念物となっている湿地を明らかにした。以上のプロセスとポテンシャル、サービスの需給分析から、市民のニーズを満たすことは湿地や保全の社会認知向上に直結し、希少種の存在等の基盤サービスの顕在化が、訪問等を通じて文化サービスである潜在的な活動を掘り起こしてさらに価値認識を向上させる再生産プロセスと、適用拡大の余地を提示することができた。
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