2023 Fiscal Year Annual Research Report
Research on Mutually Beneficial Volunteer Tourism through an Interdisciplinary Approach
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18K11868
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| Research Institution | Wakayama University |
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Principal Investigator |
藤山 一郎 和歌山大学, 日本学教育研究センター, 准教授 (70388106)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大山 牧子 神戸大学, 大学教育研究センター, 准教授 (70748730)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | ボランティア・ツーリズム / 海外体験演習 / サービス・ラーニング / インドネシア / オンライン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
新型コロナウィルスにより、海外渡航・現地調査が2020～2022年度まで不可となり研究期間を2023年度まで延長し、既存のデータから理論的考察を深めた。
研究目的は、ボランティア・ツーリズムにおいて、いわゆる＜ゲスト（訪問者）＞と＜ホスト（現地受け入れ組織や住民等）＞の相互利益を涵養するモデルを構築することである。初年度では、現地調査に向けた評価項目の策定、および現地実践調査を研究代表者が担当するインドネシア海外体験 学習プログラムにおいて実施した（2019年3月）。その成果は、2019年7月の日本教育工学会研究会において発表した。
その後、改良版のインドネシア海外体験学習プログラムに着手した。しかし、新型コロナウィルスによるホスト村の受入制限により、途中帰国処置となり実践調査が不可となる事態に陥った（2020年3月）。それに伴い、 2020年度内に予定していた研究成果の総括、モデル構築も支障を来すこととなったため、オンラインを活用したボランティア実践の可能性に関する検討とその予備的な実践と考察をおこなった。その研究成果は、2021年度では、「ボランティア・ツーリズムのオンライン化は誰を資するのか：コロナ禍における海外ボランティアから問う「フィールド」の含意」（立命館大学人文科学研究所紀要131巻）、2022年度では、「オンライン型国際共修型授業の実践と考察」（和歌山大学クロスカル教育機構研究紀要4巻）で提示した。
以上からゲストとホストの関係性に関する知見を得て理論的考察を進め、既存のデータをもとに、サービス・ラーニングの関係者分析をはかるSOFARモデルに「参加型開発論」を応用する試みを最終研究成果として提示した（「「参加型開発論」からみたSOFARモデルの検討―インドネシアにおける海外サービス・ラーニングを事例に－」（ボランティア学研究Vol.24））。
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