2018 Fiscal Year Research-status Report
秋田県の民俗舞踊の動作特徴と伝承地の地理的・歴史的背景との関連性の定量的解析
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18K11981
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| Research Institution | Akita University |
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Principal Investigator |
三浦 武 秋田大学, 理工学研究科, 准教授 (30250898)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 民俗芸能 / 民俗舞踊 / モーションキャプチャ / 変形地図 / カルトグラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、全国で最も多くの重要無形民俗文化財を有している秋田県の民俗舞踊に関して、その伝承地の地理的・歴史的背景との関連性を定量的に検討できる解析手法を開発することを目的として研究を進めている。平成30年度においては、民俗舞踊の動作特徴と伝承地の地理的配置の関連性を可視化する手法として，地域ごとの統計データを図式的に地理的情報と結びつけるアプローチである変形地図（カルトグラム）を用いた方法の開発を試みた。その結果、まず、カルトグラムのひとつである距離カルトグラムの技法を用い、モーションキャプチャデータ解析により得られた各地の盆踊りの動作特徴の類似度に基づいて伝承地間の距離を変化させて変形することにより、秋田県の変形地図の作成に成功した。その結果、近世の時代に主要な交通路として用いられていた街道と河川のネットワークが民俗舞踊の動作特徴の伝搬に大きく影響した可能性を明確に示す変形地図が得られた。さらに、各伝承地における民俗舞踊の動作特徴の多様性を示す円カルトグラムを距離カルトグラムと結合させてハイブリッド化することも試み、それにより、伝承地間の動作特徴の伝搬だけではなく、伝承地それぞれの内部における動作特徴の分布も同時に可視化することに成功した。上記のように、変形地図の技法を用いることによって、秋田県内の民俗舞踊の動作特徴と、それらの伝承地の地理的状況の関連性を可視化する手順の開発がある程度成功したと言える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度においては、本研究はおおむね順調に進展している。まず、民俗舞踊の動作特徴の抽出については、本研究の研究代表者が既に公表しているモーションキャプチャデータ解析法を秋田県の民俗舞踊の動作データに適用することにより、その動作特徴を適切に抽出することが可能になった。次に、得られた動作特徴と伝承地の地理的配置の関連性を可視化する変形地図の作成技法の開発についても、まず、伝承地間距離を動作特徴の類似度に合わせて変化させる距離カルトグラムの作成を実施し、さらに、各伝承地内の動作特徴の分布も可視化するために、距離カルトグラムと円カルトグラムを組み合わせる方法を新たに開発し、それにより、秋田県の民俗舞踊と、県内の道路や河川のネットワークといった地理的状況との関連性を可視化できるようになった。これらの成果は、国内学会1回の発表および学術論文誌掲載決定の論文（査読有）1編の形で公表されたか公表が決定されている。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在までの研究が概ね事前に設定した研究計画に沿って順調に進展しているので、今後の研究の推進も、基本的に当初の研究計画に沿った形で進めることとする。現段階では民俗舞踊の動作特徴と地理的背景の関連性の可視化まで実現できているので、今年度には、歴史的背景との関連性について、定量的に解析できる手法の開発に取り組む。具体的には、歴史的資料（伴奏音楽の譜面を含む）に関して、文献の文書データ解析によってその要点を示す情報を抽出し、民俗舞踊の動作特徴との関連性を示す図式的手法の開発を試みる。伴奏音楽の譜面についても音楽解析技法によってその特徴量を抽出し、動作特徴との関連性を示すための方法の検討を行う。上記の取り組みにおいて得られた成果を国内あるいは国際学会で発表し、また学術論文誌への論文（査読有）の投稿も目指す。
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| Causes of Carryover |
平成30年度には学術論文誌に論文を1編投稿したが、その掲載料の支払時期が論文の査読期間に依存し、また査読期間の終了時期が不確定であったため、もし年度内に支払が生じた場合にそなえてその分を温存していた。実際には、掲載決定は年度内であったが、支払時期は次年度になったため、年度内の支払いは行われず、その分が残額となった。既に次年度における掲載料の支払いは確定しているので、次年度使用額はそちらに使用する計画である。
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