2018 Fiscal Year Research-status Report
近見に起因する立体視不全・心身疲労の発生機構の解明と回復法の研究開発
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18K12149
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
高橋 智 岡山大学, ヘルスシステム統合科学研究科, 准教授 (20236277)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金澤 右 岡山大学, 医歯薬学総合研究科, 教授 (20243511)
呉 景龍 岡山大学, ヘルスシステム統合科学研究科, 教授 (30294648)
楊 家家 岡山大学, ヘルスシステム統合科学研究科, 助教 (30601588)
呉 瓊 岡山大学, ヘルスシステム統合科学研究科, 助教 (40762935)
濱崎 一郎 岡山大学, 大学病院, 助教 (50600532)
江島 義道 岡山大学, 自然科学研究科, 客員教授 (60026143)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 両眼立体視 / 立体視不全 / VDT / 近業作業 / 運動協応 / 回復 / 単眼立体視 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
IT化が急速に進展し，VDT( Visual Display Terminals) が広く職場や学校に導入されて使用者が急速に増大する状況の中，VDT作業の継続による眼精疲労，視力低下，肉体的・精神的疲労が大きな社会問題になっている．対策として，厚生労働省によりVDT作業ガイドラインが定められているが，VDT作業が与える視機能等への悪影響の様態と理由の詳細については未解明で，機能回復のための有効な方法は未だ確立されていない．
本研究は，眼科疾患のないVDT作業者と若年者に両眼立体視不全が起きやすい事実を，視覚機能に異変が生じるためと捉え，これまで見落とされてきた視覚の根本的機能である「両眼立体視」・「視覚―運動協応」に焦点を当てて，VDT作業が与える負の影響の様態と発生メカニズムを行動学的，認知科学的手法を用いて究明し，機能回復方法を見いだすことを目的に行うものである．
本年度は，10代，20代，および40代以上の各年代の被験者合計500名に対して，OPUS-IIを用いた両眼立体視能力の測定を行った．その結果両眼立体視不全者の割合は，40代以上では28%程度だったのに対し，10代，20代についてはいずれも6割近い被験者が不正解となり，10代，20代の若年者に両眼立体視不全の可能性があることが明らかとなった．
次に，両眼立体視能力検査を行うための実験装置を製作し，モニタ上の任意の位置に呈示した画像の奥行き知覚能力から，健常者と不全者との違いを調べた．
さらに立体視能力と目・頭・手の運動協応との関係を調べるために，pea-on-peg taskを参考にした実空間での奥行き知覚能力検査装置を開発し，複数の被験者に対して測定を行った．その結果，両眼，単眼による奥行き知覚能力の違い，背景の有無による奥行き知覚能力の影響を明らかにし，今後の研究に役立つ重要なデータを得た．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
１）立体視不全の様態解析と同定法の確立：まず，10代，20代，および40代以上の各年代の被験者合計500名に対して，OPUS-IIを用いた両眼立体視能力の測定を行った．その結果両眼立体視不全者の割合は，40代以上では28%程度だったのに対し，10代，20代についてはいずれも6割近い被験者が不正解となり，10代，20代の若年者に両眼立体視不全の可能性があることが明らかとなった．
次に被験者の目の前に置いた鏡で視線を分け，モニタ1台の左右に両眼用の視差画像を別々に呈示でき，両眼立体視を可能とする装置及び画像呈示プログラムを作成した．この装置を用いて両眼立体視による奥行き知覚能力検査が可能であることを確認し，健常者と不全者に対して検査を行って違いを確かめているところである．
２）立体視不全と目・頭・手の運動協応欠損の関係解析：手の到達・把握運動に必要な情報は両眼立体視から得られ，それに基づいて目・頭・手の運動協応プログラムが作られ，手の操作が遂行される．従って，立体視不全者では手の操作が損なわれる可能性がある．本研究では両眼立体視情報に基づく手の操作能力(操作速度・正確性など)を測定し，立体視不全との関係性を明らかにする．眼科検査で使用される「pea-on-a-peg task」を参考にした測定器を開発し，複数の被験者に対して測定を行った．その結果，両眼，単眼による奥行き知覚能力の違い，背景の有無による奥行き知覚能力の影響を明らかにした．
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| Strategy for Future Research Activity |
１）立体視不全の様態解析と同定法の確立：開発した両眼立体視検査装置を用いて，中心・周辺視野における両眼立体視能力を測定する．画像を呈示する位置(偏心度，上下位置)，大きさなどの単眼立体視能力と関連するパラメータを考慮して実験を行い，特に両眼立体視不全社の立体視能力に影響を与える要因について詳しく検討する．
２）立体視不全と目・頭・手の運動協応欠損の関係解析：実空間における奥行き知覚能力，および目・頭・手の運動協応との関係を調べるために，pea-on-peg taskをさらに改良した装置を開発する．また運転能力検査にも用いられる三桿法を応用した装置についても検討する．さらに実空間での奥行き知覚訓練を繰り返すことによる両眼立体視能力回復の訓練効果についても検討する．
３）立体視不全・心身疲労のERPによる解析：両眼立体視健常者と不全者の脳活動を調べ，健常者，弱視者，立体視不全者の脳活動部位の違いを明らかにする．まず，両眼立体視事態での脳計測システム（左眼と右眼の画像を独立に作成・提示可能）を開発する．
４）立体視不全の発生メカニズム解明と回復法の探求：立体視不全者を対象に「遠近を変化させる刺激を提示して奥行き判断させる課題」を繰り返す知覚的学習実験を行い，改善効果と刺激条件（遠近刺激種類，提示時間条件，繰り返し回数等）の関係を組織的に測定・分析し，最大の機能回復効果を得る条件を探求する．同時に，目・頭・手の運動協応機能の回復効果も測定する．
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| Causes of Carryover |
本年度の研究が行動学における健常者を対象とした実験が主だったため，被験者の眼科的検査及び脳科学的なアプローチには着手できていない．このため共同研究者が担当する研究課題の実施には踏み込めなかったため，研究費の使用を持ち越してもらう状態となった．2019年度以降は眼科的，脳科学的検査を実施することにより，これらの経費を使用する予定である．
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Research Products
(1 results)
