2018 Fiscal Year Research-status Report

Quantification of sensory function improving effect due to therapeutic exercise intervention

Research Project

Project/Area Number	18K12161
Research Institution	Showa University
Principal Investigator	佐藤満昭和大学, 保健医療学部, 教授 (10300047)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山下和彦バイオフィリア研究所有限会社, その他部局等, 研究員 (00370198)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	検査・診断システム / 足底感覚 / 高齢者 / 転倒
Outline of Annual Research Achievements	本課題は高齢者が要介護状態となる主要な原因と指摘されている転倒に深く関与しているとされている足底感覚低下に対して、介護保険サービスや自治体の介護予防事業で行われている転倒予防運動が低下した感覚機能を改善させるかどうか、あるいはどの程度改善させるかを定量的に把握する。それによって、感覚機能に関する治療的裏付けが曖昧であった転倒予防運動の臨床的根拠をより確かなものとして、より効果の高い治療的運動の理論と手法を確立することを研究実施期間内の目的としている。本年度は、本課題で測定の対象となる介護保険の通所介護施設を利用する要介護・要支援高齢者の集団において、足底感覚低下の程度が転倒事象の発生とどの程度の関連を有するかを明らかにする目的で、4ヶ所の通所介護施設を利用する要介護・要支援高齢者110名を対象に、検査値再現性の高い足底感覚検査法を用いて足底感覚閾値を定量化した。その対象者を1年間に転倒があった群と無かった群に分けて、足底感覚閾値のオッズ比を算出することで、足底感覚閾値が転倒事象を説明する因子として下肢筋力や運動遂行テストより高い寄与を示すことを明らかにした。さらに、本課題の対象となる要介護・要支援高齢者の集団における足底感覚機能低下の実態を把握した。さらに、次の段階の研究を行う準備作業として、通所介護施設を利用する要介護・要支援高齢者への転倒予防運動の種類や負荷量の違いによる足底感覚機能の変化を明らかにする研究実施方法を検討したほか、実施施設の選定を行った。足底感覚機能の低下者の割合や転倒リスクを有する者の割合が適度に望める介護保険施設数カ所の選定を行い、調査実施の仮許諾を取得して、実施施設確保に関しては一通りの目処がついた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 当初予定していた本年度の研究計画では、通所介護施設を新規に利用開始する方の中で、足底の感覚機能の低下が予想される要介護・要支援高齢者を対象として選定し、各地の介護保険の居宅サービス施設や自治体等が実施主体の介護予防事業で一般的に行われている内容の転倒予防運動プログラムを一定期間実施した前後で生じる感覚機能の変化を、検査値再現性の高い足底感覚検査法で定量的に測定して、その改善の有無と程度を明らかにするための研究に着手する計画であった。新規の利用開始者数がある程度見込める通所介護施設を選定し、実施内容の説明と研究実施の仮許諾の取得を数施設から得ることができたが、本研究課題においては、各施設で実施する転倒予防運動の内容と分量を統一する必要がある。それぞれの施設の担当者と実際に実施可能な転倒予防運動の内容と分量に関する協議を行った。しかし、施設ごとにサービス提供の実施時間や提供方法、さらに運動メニューを実施するための環境（機能訓練指導員の配置や運動用の機材など）が異なっており、複数の施設で統一した転倒予防プロトコルを実施するための調整作業に難渋した。さらに研究結果の価値（エビデンスレベル）を高めるためには、研究デザインとして数種類の運動プロトコルを用意して、対象者ごとにどの運動プロトコルを行うかを無作為に割り付ける方法が理想とされている。しかし、介護保険給付を原資としたサービス提供を行う介護保険の認定施設では運動プロトコルの無作為割付に難色を示す施設が多かった。以上のような事情から、本年度中の作成を予定していた研究実施計画の策定までには至っていない。
Strategy for Future Research Activity	次年度のできるだけ早期の段階で研究計画を策定するためには、多くの施設で統一的な実施が望める転倒予防運動プログラムの立案が不可欠である。それに該当する転倒予防運動の種類として、①筋力向上を主眼とするもの、②姿勢維持能力（バランス）の向上を主眼とするもの、③柔軟性と持久力の向上を主眼とするもの、以上3種類を軸に転倒予防プログラムを設定する方針である。各施設の機能訓練指導員が直接的に主導して実施できるプログラムを絞り込み、複数の施設でこれらの運動内容と分量を統一するための作業を急ぐ。また活動時間や使用機材の統制に必要な環境整備も早急に対策を検討する。さらに、3種類の運動プロトコルの無作為割付に関しては、今後数ヶ月間で追加の研究実施受け入れ施設の拡充を図り、無作為割付の実行可能性を検討する。無作為割付が困難な場合は、各施設での利用者アセスメントと支援計画に応じた形で運動プロトコルを利用者ごとに設定して、群分けを行う研究方法とする。統一的に提供可能な運動プロトコルの目処がついた段階で、最終的な研究実施計画書を作成する。さらに研究代表者所属施設の臨床研究倫理審査委員会にて研究実施計画の審査を受け、承認を得た後に研究を開始する計画である。時期的な目標としては、概ね2019年度の半ばには2～3施設でのデータ測定の開始を目指す。
Causes of Carryover	本年度は介護保険の通所介護施設利用者を対象とした調査研究の実施計画を最終的に確定できなかった。実施施設間の環境（使用機材等）を統一するために必用な機材費の執行が遅れている。次年度は実施計画が決定され次第、未使用分を執行する予定である。