2019 Fiscal Year Research-status Report

シルバーカーから歩行車への変更が要介護高齢者の身体活動量に及ぼす効果

Research Project

Project/Area Number	18K12171
Research Institution	Fukuoka International University of Health and Welfare
Principal Investigator	北島栄二福岡国際医療福祉大学, 医療学部, 教授 (10513468)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	東登志夫長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (40244090) 東祐二国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 研究所障害工学研究部, 研究部長 (40531322)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	歩行補助具 / シルバーカー / 歩行車 / 高齢者 / 活動量
Outline of Annual Research Achievements	研究計画について，(1)実施に向けた準備・調整，ならびに（2）データ取得を行った．研究計画の策定にあたり，共同研究者である東登志夫（長崎大学・医歯薬学総合研究科（保健学科）・教授），東祐二（国立障害者リハビリテーションセンター研究所部長）の両氏から多くのアドバイスを得た． (1)実施に向けた準備・調整事項 ①活動量計測機器（活動量計）等の購入，②活動量計からデータを取り込むパソコン環境の整備，③施設ならびに歩行車貸与事業者との打ち合わせの3つである．①については，計測機器「HJA-750C（オムロン）」40台，パソコン接続通信機器「USB通信トレイHHX-IT4（オムロン）」4台を購入した．②については，すでに研究室で所有するノートパソコン4台とパソコン接続通信機器・パソコン接続通信機器を用い，データ収集の環境整備，ならびに動作確認を行った．③については，施設に対して「研究計画説明」「研究協力承諾の取り付け」，歩行車貸与事業者に対して「研究計画の説明」「被験者の身体状況に応じた歩行車選定の依頼」を行った． (2)データ取得 ①施設利用者に占める歩行補助具使用者の実数，②身体活動量調査等の2つを実施した．①については，施設利用者の要介護度別人数」「歩行補助具使用者の要介護度別人数」とし，個人を特定しない実数のみを調査した．②については，同意を得た被験者に対して「活動量計を用いた身体活動量の計測」「動的バランス能力検査」「福祉用具満足度調査」「生活に関連する応用的活動（IADL）の実施状況調査」「転倒恐怖感」の5項目を調査した．
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason (1)実施に向けた準備・調整事項　①活動量計測機器（活動量計）等の購入，②活動量計からデータを取り込むパソコン環境の整備については，すべて予定通りに完了した．③施設ならびに歩行車貸与事業者との打ち合わせについては，すべて予定通りに完了した．研究協力の承諾を得た施設は，研究者が勤務する法人の関連施設４箇所である（A;老人保健施設水郷苑通所リハビリテーション，B;有明総合ケアセンター通所介護，C;柳川リハビリテーション病院通所リハビリテーション，D;福岡山王病院通所リハビリテーション）．また，歩行車貸与事業者は，2017年度の予備研究にて協力実績がある「九州ホームケアサービス」と契約を完了した． (2)データ取得　当初の計画では，順次被験者を加える予定であった．しかしコロナ禍の影響を受け，計画していた調査の実施を自粛した．そのため，2019年度の調査は１箇所のみで実施し，被験者総数は2名に止まっている．2019年度において，調査を実施した施設と被験者は，施設Aの１箇所とその利用者2名（Cace1・2）．同意取得日は，Cace1;2020年2月21日，Cace2;2020年2月22日．取得したデータは以下の通り．①施設利用者に占める歩行補助具使用者の実数；2020年2月に施設Aから取得した，　②身体活動量調査等「活動量計を用いた身体活動量の計測」データ取得期間は，Cace1;2020年3月21日～4月2日，Cace2;2020年3月21日～4月3日　「動的バランス能力検査」「福祉用具満足度調査」「生活に関連する応用的活動（IADL）の実施状況調査」「転倒恐怖感」
Strategy for Future Research Activity	(2)データ取得調査を再開する目安はコロナ禍の収束が前提であるため，当面，調査のための施設往訪は低減せざるを得ないと予測する．そのため，緊急事態宣言が解除されたのち，協力施設と協議して推進方策を策定する．
Causes of Carryover	【次年度使用額が生じた理由】コロナ禍のため，予定していた調査計画を自粛せざるを得なかったため．【使用計画】調査が再開されたのち，調査費用ならびに成果発表のための費用に充てる．