2018 Fiscal Year Research-status Report
CLILの視点から実技教科を生かした小学校英語指導のモデル開発
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18K12484
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| Research Institution | Japan Coast Guard Academy (Center for Research in International Marine Policy) |
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Principal Investigator |
二五 義博 海上保安大学校(国際海洋政策研究センター), 国際海洋政策研究センター, 教授 (60648658)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | CLIL（内容言語統合型学習） / 教科横断的指導 / 多重知能理論 / コミュニケーション能力の育成 / 小学校英語教育 / 海外の外国語教育 / 実技教科 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、「2020年の小学校英語教科化に向けて、文部科学省が英語教育と他教科との連携を強調する中で、実技教科内容（体育・家庭・図画工作・音楽）を生かす小学校英語教育を行うことが、児童の英語学習意欲を高める上でも、将来に役立つ実用的なコミュニケーション能力育成を図る上でも効果的であることを理論的・実践的に示すこと」である。
この研究目的に沿い、研究の１年目である当該年度においては、まず、CLIL（内容言語統合型学習）に関する理論面および実践面の情報収集に努めた。それは文献研究にはとどまらず、海外に積極的に出て行くことにより、最新の理論や実践の研究動向を探った。６月にはAsia TEFLの学会（マカオ）に参加して、アジアのCLIL研究者の発表を聞いたり意見交換したりすることにより、CLILに関する理論面での相違や日本とは異なる様々なタイプの実践があることを学んだ。８月に参加したスコットランドでのCLIL研修では、ヨーロッパの著名なCLIL研究者と意見交換の場が持て、日本で取り入れられている４C（内容・言語・思考・協学）とは異なるCLILの新しい視点に関する情報収集をすることができた。また、同研修に参加していたCLIL教師からは、オランダやフランスにおけるCLILの実践例についても学ぶことができた。
その一方で、日本においては、呉市の公立小学校にて事例研究を行った。具体的には、地域連携の視点から子どもの興味・関心を高める指導案の作成を助言し、８つの知能（多重知能理論）を生かした算数や家庭科内容を取り入れる英語の授業を実施し、その成果を紀要にまとめた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、「海外や日本のCLILの事例を参考にしながら、実技教科を中心とする他教科内容を生かす小学校英語教育を行うことが、児童の英語学習への動機づけや、将来に役立つ実用的なコミュニケーション能力育成につながることを理論的・実践的に示すこと」を目指しているが、１年目の研究としては、おおむね順調に進んでいると考えられる。理論面では文献研究のみならず、主に海外の学会や研修に参加することにより、ヨーロッパやアジアにおけるCLILに関する最新かつ有益な情報が数多く得られた。
また、実践面では、主に家庭科内容を中心とするCLIL授業を地域の中で実施し、その授業をCLILの4Cである「内容」「言語」「思考」「協学」の視点から分析し、考察結果を学会口頭発表や紀要の執筆へとつなげることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、理論面でのCLILに関する最新の情報収集を継続するとともに、今年度は日本型のCLIL教材や指導法の開発を試みるに当たり、海外（例えばオランダやオーストリアなど）で実際に行われているCLILの授業観察を行い「仮説モデル」の作成をする予定である。
加えて、研究対象とするCLILの実技教科については、既に紀要にまとめた家庭科内容のほかにも事例研究を増やしていく予定である。第１には、既に実施したイタリアのCLIL授業観察および広島市の公立小学校での授業実践に基づき、図画工作の内容を取り入れたCLILの可能性の考察を行いたい。第２には、新たに小学校における体育の内容を取り入れたCLIL教材の開発を試み、その授業分析結果を学会にて公表していく予定である。
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| Causes of Carryover |
物品費として予定していた関係図書費については、１年目の研究段階では、所属校の研究費等で全てまかなうことができ、科研費を使用する必要がなかった。加えて、海外出張費については、分担をしている別の科研費より支出した。このため今年度については、大きな残額が生じた。
２年目には研究の進展により、図書費は所属校の研究費等だけではまかなえなくなることが予想される。また、次年度には、ヨーロッパなどでの授業観察のため数回の海外出張が見込まれ、ここに多くの本科研費を使用する予定である。
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Research Products
(6 results)
