2018 Fiscal Year Research-status Report
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18K12811
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Research Institution | Tokyo Keizai University |
Principal Investigator |
重田 雄樹 東京経済大学, 経済学部, 講師 (90793331)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 非期待効用理論 / 資産価格理論 / ポートフォリオ理論 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度においては、大きく分けて二つのトピックに注力して研究を行った。 まず、非期待効用理論の一つである曖昧性回避を加味した効用関数を持つ投資家を仮定し、その投資家の実際の投資パフォーマンスを検証した。パフォーマンスの検証方法は、実際の米国株式データによるものと、数値シミュレーションの二つである。この双方の検証により、投資できる資産の数が多いか、もしくは資産の平均・分散を推定するデータ数が少ない状況の時、曖昧性回避を加味した投資家の投資パフォーマンスが従来の方法による投資のパフォーマンスを上回ることが明らかになった。このような状況は、資産価格の事前の確率分布に対する推定精度が落ちる状況であり、資産価格の事前の確率分布に対して確信を持たない状況を加味した意思決定という曖昧性回避の性質と極めて整合的な結果であることが言える。 第二に、主体の効用を経時的に割り引く時間選好率が、将来得うる効用と現在の消費から得る効用の値を比較した上で算出される利益と損失に依存して内生的に変動する連続時間の意思決定モデルを考察した。考察の結果、このような意思決定を行う個人は通常の意思決定では満たされる包絡線定理を満たさない可能性があることが判明した。結果として、このような個人にとって最適な消費計画は必ずしも状態変数の滑らかな関数とはならないことが明らかになった。同時に最適な投資計画も、通常の意思決定とは異なる性質を示している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
「研究実績の概要」でも述べた二つのトピックについての理論研究を首尾よく遂行することができた。また、その理論研究に基づいた数値シミュレーション等も実行できた。さらに、平成30年度中に二つのトピックを学術論文としてそれぞれまとめ上げることができた。対外発信という点では、二つのトピックの研究成果を学会と大学におけるセミナーで発表することができ、他の研究者から有益なコメントを得られ、研究がより一層進展した。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は、平成30年度における研究成果をまとめた論文を学術雑誌に投稿し、研究の対外発信を進展させる。また、研究については、曖昧性回避を用いた意思決定モデルにおいて、それを資産価格モデルへと昇華する試みを行う。個々人の意思決定の結果として資産価格が定まるという資産価格モデルの性質を鑑みれば、資産価格モデルの考慮は妥当な方向性であると思われる。また、失望回避を用いた資産価格モデルについても考察を行う。
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Causes of Carryover |
図書の購入費用を他の研究費で賄えたため。次年度使用額は学術雑誌への投稿料として使用する予定である。
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