2021 Fiscal Year Annual Research Report
Applications of non-expected utility to asset pricing theory
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18K12811
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| Research Institution | Tokyo Keizai University |
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Principal Investigator |
重田 雄樹 東京経済大学, 経済学部, 准教授 (90793331)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 非期待効用理論 / 投資と消費の意思決定 / 資産価格理論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和3年度においては、前年度に完成した論文の完成度を上げるために更なる研究の精緻化を行っている。連続時間における再帰的効用と準双曲割引を組み合わせた投資と消費の意思決定問題についての論文はある学術雑誌に投稿し、令和4年4月現在、査読中である。当該論文の改定要求に対応する中で、あるクラスにおける最適な投資と消費の均衡の一意性を証明し、また経済環境を表現する追加的な状態変数の導入することで、モデルの拡張に成功した。加えて、モデルの資産価格理論上の含意を得るために、消費CAPMと呼ばれる理論価格モデルの導出を行った。これは、本研究課題の趣旨に沿った結果と言えよう。他の研究成果として、前年度に述べた曖昧性回避とExpectation-Based, Reference-Dependent Preferencesによる投資と消費の意思決定を比較した論文では、投資家の選択する投資と消費の最適性について、より詳細な議論が必要となったため、研究を続けている。具体的には、Expectation-Based, Reference-Dependent Preferencesにおける効用最大化解と期待の形成過程について、矛盾なく説明するためには、動的計画法の最適原理と類似的なスキームを考慮する必要がある。残余期間における全効用を見た時に、現時点より将来における選択を最適解の候補と固定したならば、現時点における最適選択がその候補と一致するように最適解の定義を考慮する必要がある。この点に関して、現時点での最適解の導出法では数学的に不明瞭な部分が残っているため、明示的かつ自然な最適解の定義づけの研究を行っている。また、上記と関連して、再帰的効用を用いた時の相対的リスク回避に関する研究成果を得たので、令和4年度中に大学紀要等で発表する予定である。
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