2019 Fiscal Year Research-status Report
High-Order Cognitive Abilities and Thinking Skills for Creative Performances in Organizations
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18K12838
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
木村 裕斗 新潟大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (10809883)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 創造的思考態度 / 拡散的思考・収束的思考 / 性格特性 / 批判的思考態度 / チーム学習行動 / 集団レベルの協調活動 / 会話分析 / 個人の態度変容 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
職場における創造的問題解決やパフォーマンスに対して，組織内及び高等教育機関において形成される推論，論理的・批判的思考といった高次認知能力が重要な要因となる可能性がある。しかしながら，組織内及び高等教育の中で，組織で必要とされる高次認知能力を獲得する学習プロセスや，それらが職場での創造的パフォーマンスに結びつくまでのメカニズムは未だ統合的に解明されていない。したがって，本研究では職場内の学習(知識相互作用)プロセスと高等教育における学習プロセスの両面に着目し，組織で必要とされる高次認知能力の形成にアプローチするとともに，それらがいかにして職場における創造的パフォーマンスの遂 行につながるのかという統合的メカニズムを明らかにすることを目的とする。
今年度は主として以下の２つの観点から研究を進めた。第一に，個人特性と集団の振る舞いの相互作用に着目し，集団的な状況における創造的思考態度の影響要因を探索的に検討した。具体的には，アンケートデータを用いてパーソナリティ，批判的思考態度およびチーム学習行動の変数間の交互作用を分析した。その結果，他者からの働きかけとしてのチーム学習行動は必ずしも個人の創造的思考態度に正の影響をもたらすとは限らず，パーソナリティや思考特性を考慮した適切な関わり合いを選択する必要性が示唆された。
第二に，仕事現場における集団レベルの協調活動において，個々のメンバーが相互に影響を与え合い，動的に変化するプロセスを記述することを試みた。具体的には，産学連携による教育プログラムの開発事例からプロトコルデータを取得し，会話分析アプローチによりグループ内のメンバーの態度変化を分析した。その結果，暗黙的な協調行動や少数者の影響などにより個人の態度が動的に変化するといった，集団レベルの態度変容の複雑な特徴を記述することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初計画において，令和元年度は経営組織に必要とされる高次認知能力と職場の集団レベルの活動が創造的パフォーマンスに与える影響を検討することを予定していた。
今年度はこれまでに取得した学生の実験的な小集団活動のデータを元に，創造的思考態度に対して個人特性と他者の振る舞いの相互作用効果を実証することができた。また，職場における実際の集団的な協調場面について，会話分析によりリアルタイムの状況をありのまま記述することができた。
これらの研究成果は既に学会発表を行うとともに，学術雑誌に投稿中である。また，関連研究としてM＆A企業における組織文化の可視化に関する研究が査読つき学術雑誌に掲載された。
以上から，研究は計画どおりに進捗していると判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては，これまでに知見を蓄積した個人・集団の諸変数の相互作用と創造的パフォーマンスの影響メカニズムをより詳細に分析していくことを予定している。これまでの先行研究レビューおよび複数の実証研究から，集団レベルで新しい価値を創発する場合，集団規範から逸脱しながらも新たなアイデアの評価を高めるという逆説的な関係があることが予想される。すなわち，集団レベルで創造的パフォーマンスを導出するメカニズムにおいては，集団内の意見の相違や，それぞれの考え方の変容，統合といった観点を含めて今後の研究を進めていく必要がある。具体的には，個人の目標指向性，集団レベルのコンフリクトおよびそれらをコントロールするための行動レベルの変数に着目する。なお，これらの関係性は複雑かつ動的に変化する可能性があるため，インタビュー，アンケートおよび実際の仕事現場のデータ（たとえば会議やオフィス内のコミュニケーションなど）を取得して検討を進めていきたい。
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| Causes of Carryover |
研究論文の執筆・投稿を優先させ，予定していたインターネット調査を次年度以降に実施することに変更したことで次年度使用額が生じた。
今後は研究成果の国際会議での発表や海外ジャーナルへの投稿を予定しており，旅費や英文校正費用にも使用する予定である。
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