20世紀における美術の制度変化の歴史社会学：市民社会と国家に着目した日英米の比較

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K12935
• Research Institution: Osaka City University
• Principal Investigator: 笹島 秀晃 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (30614656)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: アート / 制度変化 / ニューヨーク / ネットワーク分析 / 抽象表現主義 / イギリス / 文化生産 / 東京

Outline of Annual Research Achievements

本年度はニューヨークにおける美術の制度変化を、計量的なデータをもとに時系列で分析するための作業を行い、その成果の発表を基本的に行った。具体的には、１９６９年にニューヨークのメトロポリタン美術館で開催された展覧会、New York Painting and Sculpture: 1940-1970の展覧会図録に収録されている４３人の前衛画家・彫刻家の展覧会歴をもとに、展示施設（ミュージアム・画廊・大学関連の展示施設〉のあいだの社会ネットワークを分析することで、第二次大戦後の制度変化の軌跡を明らかにした。とくにその際、近年、文化社会学のなかで関心を集めるトピックであるsymbolic boundaryの変化に注目した。

この分析の結果、先行研究では明らかにできなかったいくつかの知見を提示することができた。先行研究では、第二次大戦後以降のニューヨークにおいて、ミュージアムと画廊の連携が高まり、前衛画家達の活躍の場が拡大したことが示された。本研究の分析の結果、ニューヨークにおいては１９４０年以降、一貫してミュージアムと画廊の連携が存在していたこと、重要なのは、戦後すぐはニューヨーク外の地方都市におけるミュージアムとの連携が強く、７０年に近づくにつれて、ニューヨークに立地するミュージアムとの連携が強まるなど、より詳細な知見を得ることができた。こうした分析結果は、英語論文としてまとめ、２０２１年５月中に、主要な海外ジャーナルに投稿する予定である。

その他、東京都イギリスの事例に関しては、随時、２次文献を参照しながら、今後の実証的な研究のための基礎的な作業を進めている。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本年度は、コロナ禍のため海外での調査や、資料収集のための作業がまったくできず、そのためにデータを収集するなどの基礎作業においては作業の遅延が見られた。したがって、当初の研究計画を鑑みると、とくにロンドンの研究に関して、大幅な計画の変更が必要になることが考えられる。この点については、新型コロナの流行の収束を見て、柔軟に検討していく。

こうした調査・収集作業の大幅な遅延の一方で、ニューヨークに関して、データをもとに社会ネットワーク分析の手法を用いてある程度の制度変化の軌跡を実証的に分析する方法を確立できたことは、本年度の大きな進展である。東京やロンドンに関しても、ある程度のデータが収集できるならば、ニューヨークと同様の方法で分析できることが明らかになったことは大きな進捗があったと位置づけることが可能である。

Strategy for Future Research Activity

まずは、ニューヨークの分析結果をいち早く論文化することを第一の目的とする。成果として発表完了とともに、随時、東京やロンドン、さらには比較分析へと移行してく。

東京やロンドン、比較分析のためのデータとして、国際的に活躍する芸術家の基本情報やキャリアについて記載された目録、Contemporary Artistsを活用する予定である。この目録には数百人規模で芸術家のデータが収録されており、この目録を元データとしてニューヨークの制度変化の分析の際に用いた社会ネットワーク分析を行うことによって、新たな比較研究のための知見が得られると予想される。

すでに、電子データ化の作業は進められているため、本年度は、できるだけ早く、この電子データ化の作業を完成させる。なおこの作業には、アルバイトを雇用して効率的に行う予定である。データベースが構築された後は、東京やロンドン、個別の都市における美術の制度変化の状況を分析するとともに、東京・ロンドン・ニューヨークの比較研究だけでなく、グローバルにどのように美術市場が拡大されていったかを分析することとする。

Causes of Carryover

本研究において海外での調査・資料収集、国際学会での成果報告は、予算支出上大きな割合を占めている・しかし、本年度のコロナ禍によって旅費に関する支出が完全にゼロになってしまった。この理由により、次年度使用額が生じた。