2021 Fiscal Year Annual Research Report
Cross-sectional and longitudinal studies on suicidal behavior among young non-regular employee
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18K12957
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| Research Institution | Momoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
平野 孝典 桃山学院大学, 社会学部, 准教授 (70803691)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 自殺 / 非正規雇用 / 若者 / パネル調査 / インターネット調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、2019年5月・2019年11月・2020年5月の3度にわたり、20歳～29歳の男女を対象に縦断的調査（インターネット・パネル調査）を実施し、若年非正規労働者の自殺行動の実態把握を試みた。回答者数は第1波調査：2,284名、第2波調査：1,113名（脱落率51.3%）、第3波調査：825名（脱落率は25.9%）であった。第1波調査から第3波調査にかけて、回答者の63.9%が脱落した。
第1波調査の分析から、男性の非正規労働者は正規労働者よりも、自殺念慮を抱きやすいことがわかった。ただし、ここでの非正規労働者とは「就業形態が有期契約である労働者」を指す。職場での呼称が「非正規」である労働者や、週当たりの就業時間が35時間である労働者では、正規労働者よりも自殺念慮を抱きやすいという結果は得られなかった。
以上の結果をふまえ、パネルデータを用いて、非正規労働者であることが自殺念慮を抱く確率を高めるのかという点を分析した。その結果、第1波調査時点での就業形態が第3波時点の自殺念慮に統計的に有意な効果を与えているという知見は得られなかった。その一方で、第2波時点での無職者は、第3波時点で自殺念慮を抱きやすいことが明らかになった。同じく第2波・第3波調査の分析から、親密な他者（家族・親族・友人）の自殺により、自殺念慮を抱きやすくなることがわかった。
上記のパネルデータ分析のほか、本研究では公的統計（人口動態職業・産業別統計と国勢調査）の二次分析をおこなった。分析の結果、2010年から2015年にかけての若年層の自殺死亡率低下の主要な要因は、無職者の自殺死亡率の低下にあることが明らかになった。
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[Journal Article] Status of school health programs in Asia: National policy and implementation2022
Author(s)
Ogasawara Rie、Yamanaka Hiroshi、Kobayashi Jun、Tomokawa Sachi、Sugita Elli、Hirano Takanori、Kigawa Mika、Nishio Akihiro、Akiyama Takeshi、Nam Eun Woo、Gregorio Ernesto R.、Estrada Crystal Amiel M.、Thongthien Pimpimon、Kanyasan Kethsana、Devkota Bhimsen、Hun Jeudyla、Ma Yinghua、Yamamoto Beverley Anne
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Journal Title
Pediatrics International
Volume: 64
Pages: -
DOI
Peer Reviewed / Open Access / Int'l Joint Research
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