2020 Fiscal Year Research-status Report
社会交流水準が高い地域に暮らす独居高齢者は抑うつ発症リスクが低いか
Project/Area Number |
18K13035
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Research Institution | Kansai University of Health Sciences |
Principal Investigator |
藤井 啓介 関西医療大学, 保健医療学部, 講師 (70797381)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 独居高齢者 / 一人暮らし高齢者 / 社会交流 / 抑うつ / 心理 |
Outline of Annual Research Achievements |
近年,独居高齢者の孤立死が社会で取り上げられることが少なくない.2030年の我が国は高齢者の住む世帯の3世帯に1世帯以上が独居世帯という大独居時代に突入すると推測されている.独居高齢者は抑うつリスクが極めて高く,抑うつ予防は喫緊の課題である. 本研究は,今後も顕著な増加が明らかとなっている地域在住の独居高齢者が健やかな生活を送るために,学術的問いとして「社会交流量が豊富な高齢者が多く暮らす地域では,その地域に住む独居高齢者個人においても抑うつ予防効果が高まるのか」のかを掲げた.この学術的問いを解明することにって,各自治体が独居高齢者の抑うつ予防を策定する際の「地域づくり方針」を明確に打ち出すことが可能となり,全国の自治体に波及効果をもらたすことが期待される.本研究では,“地域の社会交流水準”に着目し,「社会交流量が豊富な高齢者が多い地域に暮らす独居高齢者は,独居高齢者個人の社会交流量を調整してもなお,抑うつ発症リスクが低い」ことを,地域と個人のマルチレベル解析により明らかにすることを目的とする. 平成30年度に実施予定であった8000名の郵送調査を研究フィールド先の都合により,平成31年度に延期し実施した.その結果,平成31年度に実施した調査(横断研究)では,「社会交流量が豊富な高齢者が多い地域に暮らす独居高齢者は,独居高齢者個人の社会交流量を調整してもなお,抑うつ発症リスクが低い」といった仮説は立証されなかった.令和2年度は,上記結果の更なる二次解析および令和3年度に実施する調査(縦断研究)の準備をおこなった.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度の計画が1年遅れになったため,観察期間が1年短く,2年間の縦断研究となったものの,令和3年度に縦断研究の実施予定があるため,おおむね順調に進展していると思われる.
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Strategy for Future Research Activity |
令和3年度にフォローアップ調査を実施し,縦断研究を完了し,回収後,データ入力およびデータクリーニングを実施する.回収率向上のために郵送調査の実施前に研究フィールドである自治体の市報に調査に関して周知するなどの工夫をおこなう.
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Causes of Carryover |
平成30年度に実施予定であった,調査が延期になった関係から様々な経費が変更となっている為
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Research Products
(8 results)