2019 Fiscal Year Research-status Report
発達障がい児における学習・運動・神経基盤の変容過程解明による学習支援科学の構築
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18K13225
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| Research Institution | Showa Women's University |
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Principal Investigator |
大森 幹真 昭和女子大学, 人間社会学部, 助教 (50779981)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 読み書き困難 / 学習支援科学 / 視線機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では定型発達児と発達障がい児を対象に，学習段階を連続的に捉えた移行促進的学習支援を行い，読み書き学習の獲得・段階の移行過程に付随した「読む」「書く」「見る」行動の変容を解明し，学習支援科学という融合領域を構築することを目的とした。2019年度の研究実施状況は以下の3点であった。①文章の読み理解向上に付随した視線パターンの変容の再分析：発達障がい児15名と定型発達児13名を対象に，文章全体を繰り返し読む方法と，文節を単位にした繰り返し読み訓練を用いて文章の読み理解支援を行い，訓練前後の視線パターンを計測した。その結果，文節を単位にした繰り返し読み支援の方が発達障がい児15名の文章理解が促進され，特に自閉症スペクトラム障害児においてその傾向が顕著であったことが見られた。さらには学習に付随した視線機能を分析することで，平均注視時間の増減が訓練前後で発達障がい児と定型発達児で異なることを明らかにしたものを論文化し，国際誌に投稿したものを修正再査読中である。②書字困難リスクとなる外的行動の予測：時系列的な刺激提示による文章視写訓練を行うことで，文章の視写所要時間だけでなく，視写時の視線逸脱回数が減少したことを明らかにした(大森, 2019, 8月)。また，画面注視割合が刺激提示時の60％以上のときに，刺激観察による単語学習が成立することを示唆したことを，国際学会で発表を行った(Omori, 2019 September)。③結果の伝播と展開：第37回日本行動分析学会において聞き手行動を活用した文章の読み理解支援を行うための，第57回日本特殊教育学会では読み書き教材作成に関しての自主シンポジウムを開催した。また読み書き視線パターンの関連を示した論文が掲載された(大森, 2019)。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
学会発表を4件行い，日本語論文を1本掲載し，英語論文も2本執筆し，1本は査読後の修正中であるため。
読み書き学習の変容に付随した視線機能の変容が徐々に明らかにされてきた。特に刺激提示時の画面注視割合や，視線逸脱回数の数値化により，学習との関連が示されつつある。昨年度の成果である学習障がい児における時系列的刺激提示による読み書きの獲得と般化については，現在英語論文を執筆中であり，近日中に投稿予定である。一方で，3月以降に予定していた発達障がい児からのデータ取得については新型コロナウイルス感染症の影響により，実施が困難になる可能性もある。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究の推進方策としては，前年から引き続き，読み書き困難評価研究と移行促進型学習支援研究を継続して実施する。しかし，新型コロナウイルス感染症の影響を最大限に懸念するため，安全が確保されるまでは新規の研究募集を行わず，これまでのデータを再解析することで，知見の蓄積に努める。
研究が再開できた際の研究を遂行する上での問題点は，視線追跡装置(Tobii)を用いての測定の際に，文字刺激の読み書きを行うため，疲れや嫌悪感を示す場合がある可能性がある。その際には課題間に適宜休憩を挟み，課題を実施する。1つの課題は研究協力者の読み書き速度にもよるが，8分以内には終了するように課題構成をしている。また，標準化検査の実施が想定よりも長くなってしまう可能性がある。その際にも実施を焦らず，15分を目安に休憩を挟みながら，検査を実施する。研究協力者と保護者の希望がある場合は，課題や検査ともに途中で中断し，再度ご来所頂いたうえで研究を再開出来る旨を事前に伝える。その上で，研究協力者や保護者の安全を最大限配慮した上で実施することとする。
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| Causes of Carryover |
年度末の学会参加にかかる諸費用が、新型コロナウイルス感染症予防のために不参加としたことにより、次年度使用額が生じた。そのため次年度使用計画としては、英語論文校閲費や近郊地への出張によるデータ取得の費用として使用する。
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