2018 Fiscal Year Research-status Report

乳児期から幼児期へ接続期の発達における数量認知移行プロセスの検討

Research Project

Project/Area Number	18K13228
Research Institution	Hanazono University
Principal Investigator	山口真希花園大学, 社会福祉学部, 講師 (20637623)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	乳幼児期の数量認知能力
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、乳幼児期の発達段階にある定型発達児および知的障害のある子どもを対象とした実験と聞き取り調査によって、乳児期から幼児期の接続期における数量認知能力の発達過程について検討している。研究は３段階構成で進めており、当該年度は予定通り第１実験を実施した。対象は幼稚園の年少クラスに在籍をする3歳～４歳の定型発達児30名であった。実験は園内の静かな部屋で一人当たり平均15分程度の個別面接により行った。課題は３種類あり、「○○はいくつあるかな？」と尋ねられ、様々な形状の具体物の基数を答える①カウンティング課題、箱に20ずつ入った集合から、「○つちょうだい」と言われて、促された数だけ取り出して実験者の手に手渡す②取り出し課題、赤色の積み木を様々な色のついた袋の中に入れる手続きを観察した後、色袋の中に入っている積み木の個数を答え、最後に袋の中から取り出された積み木の数を答える③色袋課題であった。子どもにとって「ある数○が分かる」状態を捉えようとした時、従来の研究では、提示されたモノを数える課題やPiagetの保存課題に達成することで「数○の概念形成」を認めてきたが、いずれも知覚的な課題に依存していたように思われる。数が分かっていく過程は、モノを触ったり、音で聞いたり、数詞を口にするなど体の様々な異種感覚を伴うものであり、積み木やタイルのような形が整った半具体物だけでなく、長いものや薄いものであっても同じように「数○」だと認識できなければ、「数○」が理解できたことにならない。もちろん、数唱ができることや数えることができるだけでは、シンボルとしての数概念が形成されているとは言えない。そのような視点を新たに確認し、実験課題をデザインし直した経緯がある。この視点をもとに、現在は本実験で得られたデータの子どもの方略を分析し研究をまとめているところである。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 本研究の目的は、これまで乖離的に進められてきた乳児期の研究と幼児期以降の研究をつなぐことで、生得的な数量認知処理過程から後天的な数量認知学習過程の連続性を明らかにすることである。特別支援教育においては、数概念が表象レベルに移行しにくく、乳児期から幼児期といった発達の節目を越えにくい子どもが多い。からだを通して外界を理解しようとする段階からシンボル機能が芽生え、ことばを通して理解を深める段階にかけて、数量認知がどのように進むのか、その発達プロセスを明らかにするため、つまずきが見られやすい知的障害のある子どもと定型の発達を同時に捉える実験的アプローチを用いている。該当年度は定型発達でありシンボル機能が発達し始める年齢の子どもを対象に実験を行った。今後は、同じ実験パラダイムを用いて、年齢を一つ引き下げた子どもを対象に研究を実施する予定である。該当年度内すでに第２実験計画を作成しており、実験で用いる課題や器具なども全て準備し終えている。すぐにでも第２実験が可能な状態にしているため、ここまでは順調に研究が進められていると考えている。
Strategy for Future Research Activity	申請時点の予定では、第２実験は知的障害のある子どもを対象としていたが、定型発達の子どもの発達を捉えるために、引き続き年齢を一つ引き下げた子どもを対象とした実験を行う。シンボルが芽生え始める年齢の子どもについては、最終年度に聞き取り調査を予定しているが、シンボル形成が進み始める年齢の子どもの姿を実験的に捉える必要があると考えるに至った。よって実験を一つ付け加えて実施し、実験３において知的障害のある子どもを対象にした研究を行う予定である。
Causes of Carryover	当該年度に旅費や人件費などを要さなかったため、次年度に繰り越す差額が生じた。当初の予定よりも次年度の研究成果を公表する機会を増やし、旅費として使用したいと考えている。