2020 Fiscal Year Research-status Report
学校規模のポジティブな行動支援を支えるデータシステム(日本版ODR)の開発
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18K13230
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| Research Institution | Osaka Shoin Women's University |
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Principal Investigator |
田中 善大 大阪樟蔭女子大学, 児童教育学部, 准教授 (60729143)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 学校規模ポジティブ行動支援 / SWPBS / 日本版ODR / データに基づく意思決定 / 応用行動分析 / 多層支援モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は、学校規模ポジティブ行動支援（Schoolwide positive behavior support、以下SWPBS）の実践を支える児童生徒の問題行動に関するデータシステム（日本版ODR）の開発に向けて、日本版ODRの使用に関する研究、保健室利用のデータの妥当性の検証に関する研究を行った。これに加えて、2019年度に実施した特別支援学校における登校状況の記録に基づくデータシステムの開発及びその効果検討に関する研究について論文化し、学術雑誌に投稿し、現在審査中である。
日本版ODRの使用に関する研究では、日本版ODRを協力校に導入し、ODRデータに基づくSWPBSの実践を行った。協力校の教員によってODRのデータが収集され、収集されたデータを定期的にグラフ化し、協力校の教員に対してフィードバックした。協力校では、ODRデータのグラフ等から学校でのニーズを把握し（アセスメント）、SWPBSにおける第1層支援（学校全体に対する支援）を実施した。これに加えて、ODRデータを用いて個別的な支援の対象生徒をスクリーニングし、SWPBSにおける第2層支援を実施した。第1層支援及び第2層支援の実施によって、生徒の行動問題に改善が見られ、支援の効果が確認された。
保健室利用のデータの妥当性については、基準関連妥当性と介入の評価ツールとしての妥当性に関する検討を行った。基準関連妥当性については、保健室利用のデータと児童生徒の行動的・情緒的問題（日本語版SDQ）及び学校適応（日本語版SLAQ）の尺度との対応を検討し、いずれの尺度とも対応が示された。また、保健室利用のデータの介入の評価ツールとしての妥当性として、SWPBSの導入による保健室利用のデータの改善が確認された。これらの結果については、日本LD学会第29回大会の自主シンポジウムにおいて発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は、日本版ODRと保健室利用のデータの基準関連妥当性、介入の評価ツールとしての妥当性、日本版スクリーニングツールとしての妥当性の検討を計画していた。加えて、2019年度に実施した特別支援学校における登校状況の記録を活用した事例検討システムの開発に関するデータの論文化及び、日本版ODRのアプリケーションの開発を予定していた。
2020年度の進捗状況としては、日本版ODRに関してはスクリーニングツールとしての妥当性について検討し、保健室利用のデータに関しては、基準関連妥当性と介入の評価ツールとしての妥当性について検討した。保健室利用のデータの基準関連妥当性と介入の評価ツールとしての妥当性に関する検討結果については、日本LD学会第29回大会において発表を行った。一方で、分析の遅れから、当初予定していた日本版ODRの基準関連妥当性及び介入の評価ツールとしての妥当性と、保健室利用のデータのスクリーニングツールとしての妥当性については十分に検討することができなかった。2021年度は、2020年度に十分に検討できなかった点について、分析を進める予定である。
2019年度に特別支援学校で実施した事例検討システムの開発に関するデータについては、論文化し、学術雑誌に投稿し、現在審査中である。一方で、日本版ODRのアプリケーションの開発については、協力者である庭山和貴氏（大阪教育大学）と共同で開発してきたタブレット用のアプリケーションがOSのアップデートに伴う改修によって、長期間使用できない状態となり、開発を進めることができなかった。この点を踏まえ、さらに学校が希望する端末での使用を可能にするために、タブレット用のアプリケーションの開発に加えて、PC用のアプリケーションの開発を開始した。2021年度は、PC用のアプリケーションの開発を進めることを計画している。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、2020年度に実施予定だった日本版ODR及び保健室利用のデータの妥当性の検討と、日本版ODRのアプリケーションの開発を行う。妥当性の検討については、日本版ODRについては、基準関連妥当性及び介入の評価ツールとしての妥当性を検証する。保健室利用のデータについては、スクリーニングツールとしての妥当性を検証する。日本版ODRのアプリケーションの開発については、協力者である庭山和貴氏（大阪教育大学）と共同での研究を継続し、これまでに開発してきたタブレット用のアプリケーションに加えて、PC用のアプリケーションについても開発を行う。
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| Causes of Carryover |
2020年度に開発を予定していた日本版ODRのアプリケーションの開発が遅れたため、アプリケーション開発費用として2021年度使用額が生じた。2021年度は、2020年度に開発予定だった日本版アプリケーションの開発のために2021年度使用額を使用する計画である。
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Research Products
(5 results)
