2019 Fiscal Year Research-status Report
副校長の熟達を支えるメンタリング環境調査と研修ツールの開発
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18K13234
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
脇本 健弘 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (40633326)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 副校長 / 管理職 / メンタリング / 人材育成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、副校長が管理職として成長する際に、校内の校長や他校の校長・副校長、教育委員会の指導主事等からどのような支援を受けているのか、その効果はどうなのか、実態を把握する調査を行い、副校長の効果的なメンタリング環境を明らかにすることである。2019年度は、副校長の経験学習や成長につながる経験についてさらに分析を行った。また、副校長へのインタビューをさらに実施した。副校長の成長につながる経験について、より詳細に分析を行うために、自由記述をもとにした分析を行った。その結果、校長との関わり、学校外との関わり、同じ立場である副校長との関わり、教職員との関わり、児童指導（対応）、保護者対応など様々な関わりがあることが改めて示され、それぞれ具体的にどのように関わったのか、その詳細を明らかにすることが出来た。例えば、校長との関わりであれば、「副校長６年、指導主任３年の中でさまざまなタイプの校長に接することを通して、校長としての能力を高めることが出来た」といったことや、「区の校長会での情報共有も役立っている。」など、どのような場面についても明らかになった。副校長についても、「副校長会で時期にあった提案や情報交換をしてもらえた」など副校長会などの具体的な場面が出てきた。関わり以外にも、研修への参加や学校外での学習など、メンタリング以外の様々な場面で学んでいる様子が明らかになった。例えば、研修への参加として、民間マネジメントや企業派遣研修などがあがっており、教職外においても学びの機会があることが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2019年度は前年度に引き続き、副校長の経験学習や成長につながった経験についてさらに分析を行った。メンタリングに関わる事項として、校長や同じ副校長、校内の教職員や子ども、保護者などの関わりについて、具体的にどのような場面で、どのように関わったことが成長につながったのか、分析を進めることが出来た。その成果は、経験学習に関する分析結果が教育デザイン研究の紀要において採録され、また、成長につながった経験については日本教育工学会全国大会にて発表することが出来、副校長の研究として一定の成果を上げることができたと考えられる。また、研究の成果の一部を、キャリアに関する教員研修などにおいて生かすことが出来た。以上のように、2019年度の進捗については、おおむね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度は、引きつづき副校長の成長に関する分析を進める予定である。副校長の職務に対する支援など、成長を促す環境を構築していくために、分析の視野を広げて行うことを検討している。職務とバーンアウトの関係、また、副校長が職務で求める支援などを分析していく予定である。また、新型コロナウイルスの感染拡大状況及び地元教育委員会の方針等により、次年度のその実施計画及び方法は流動的であるものの、副校長やこれからの副校長になっていく教職員に対する研修の開発も行う予定である。さらに、可能であればこれまで得られた知見をもとに、調査を行うことも検討している
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| Causes of Carryover |
2019年度も、2018年度に引きつづき、横浜市を中心に調査を行ったため、旅費が想定よりもかからなかった。学会についても、横浜市など関東地方での開催が多く、費用が想定よりもかからなかった。人件費についても、申請者が作業を直接行ったため、想定より費用がかからなかった。
2020年度については、引きつづき分析を行うため、分析の補助などで人件費がかかる予定である。また、分析の状況によって、分析ソフトウェアなどの購入も検討している。コロナウイルスの感染状況次第であるが、様々な研修の視察や、また、研修が実施できれば、その記録や分析等のために物品の購入や、それら作業の補助として人件費がかかる予定である。
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