2022 Fiscal Year Research-status Report
副校長の熟達を支えるメンタリング環境調査と研修ツールの開発
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18K13234
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
脇本 健弘 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (40633326)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 副校長 / 管理職 / メンタリング / 人材育成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、副校長が管理職として成長する際に、校内の校長や他校の校長・副校長、教育委員会の指導主事等からどのような支援を受けているのか、その効果はどうなのか、実態を把握する調査を行い、副校長の効果的なメンタリング環境を明らかにすることである。そして、さらにそれらの知見を生かして、副校長を対象に研修の開発を行うことを目的としている。2022年度は、これまで行った分析結果をもとに、副校長を対象にした研修の開発を行い、試行することができた。これまでの分析で得られたデータをもとに、自身の副校長としての仕事を振り返るためのツールの開発を行った。研修では、参加者はツールによってこれまでの副校長の経験を振り返り、今後の計画を、他の参加者と対話しながら立案していた。その際には、調査で得られた結果を報告することで、立案の際にどのように仕事を進めていくべきか考えるための参考になるようにした。具体的には、例えば、参加者は、ビジョンの構築やカリキュラムマネジメントや人材育成など副校長の様々な仕事について回答し、それらをツールにより可視化することで、自身の副校長としての強みや課題などを分析していた。分析結果について、経験学習などの学びの理論やそれらの調査結果を参考に、これからの自身の学びについて具体的に考えることができていた。
また、さらに分析についても進めており、管理職の学びと効力感、そして学校文化の関係性について分析を行ってきた。特に、管理職の学びと学校組織の関係について、そのプロセスを明らかにしてきた。管理職の学びが学校組織に影響を与え、一方で学校組織の文化が管理職の学びに影響を与えていることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
２０２２年度は、副校長を対象とした研修の試行を行うことができたものの、コロナ禍の制約の中で充分に実施できなかった。本研究で得られた知見を副校長研修として一般化していくためには、さらなる研修の実施が必要である。
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| Strategy for Future Research Activity |
２０２３年度は２０２２年度の試行の結果を生かし、自治体の行政研修において実践を行う。それらの結果を分析することで、副校長研修をどのように行うべきであるか、モデルを示せるようにする。また、量的調査の分析をさらに深めたり、研修の改善を行うために、状況に応じてさらにこれから管理職になる可能性のあるミドルリーダーや管理職（副校長や副校長経験者）にインタビューを行ったり、様々な学校現場や自治体へ視察を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
2022度はコロナ禍のため、研修は試行状態であり、当初想定していた規模より小さかったり、成果の発表や調査のための出張が通常よりも行いにくい状況であったため、次年度使用額が生じた。２０２３年度においては、上記項目を中心に予算を使用していく予定である。
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