Developing Learning Portfolio for Fostering Critical Thinking Competence in Higher Education

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K13239
• Research Institution: Yokohama College of Commerce
• Principal Investigator: 石橋 嘉一 横浜商科大学, 商学部, 准教授 (40604525)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 批判的思考能力 / 大学教育 / 学習ポートフォリオ / ルーブリック / 科目横断 / 評価研究

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、批判的思考能力の育成を目的として、科目横断的な学習ポートフォリオを開発することを目的としている。目的は主に２つあり、一つ目は、批判的思考能力の評価法についての先行研究を整理して、評価実験モデルを立案することである。二つ目は、批判的思考能力の能力要素、習熟度の評価法に関する先行研究を参考にして、批判的思考を段階的な能力記述文で表現できるように、ルーブリックを発案し、そのルーブリックをもとに試作した学習ポートフォリオを使って、評価実験を行うことである。
実績については、令和２年度の看護教育課程における「対人コミュニケーション論（以下, 対象科目）」履修生を対象に、調査を実施し、その結果を研究の第一段階としてまとめることができた。本調査では、対象授業履修１年生の１年後（2年次）、２年後（3年次）の批判的思考能力を評価した結果、履修１年後の２年生よりも、履修から２年経った３年生の方が、批判的思考能力がより身についたと認識している項目が明らかになった。この結果の考察から、複数の看護学実習を経ることによって、（１）現場での葛藤や他者との相互作用を積み重ね経験すること、（２）座学で学習した知識を批判的に考察したり、新たな意味づけがなされることによって、批判的観点が構築されている可能性が示唆された。
一方、令和２年度に続き、令和３年度においても、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、実験対象授業の休講と実施日時の変更が相次いだため、データ収集は予定通りには進まなかった。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

令和2年度は、批判的思考能力に関する学習者の自己評価について扱ってきたが、令和3年度では、実験計画における客観的評価の可能性について検討してきた。 まず、主に、平山(2004)を参考に、批判的思考を３つのタイプの定義に基づいて、その測定方法と各課題について整理した。さらに、代表的な６つのタイプのテスト（①論理的思考重視、②内省的思考重視、③固有トピック重視、④他者への共感・理解重視、⑤認知的側面重視、⑥情意面重視）の特徴と、各テストの測定可能領域について整理し、実験に援用する際の適切性について検討を重ねた。その結果、批判的思考のプロセスを重視するテストの存在意義に気づいた。批判的思考のプロセスを可視化するテストは、未だ研究開発の余地が残ってはいるが、本研究では学習者の批判的思考の育成を支援するため、まさにそのプロセスを評価することに他ならない。したがって、プロセス重視の測定方法が援用できれば、自己評価に傾倒し過ぎない、客観的評価も可能となるため、この評価法の実施方法について検証していくこととなった。
また、令和３年度から、研究代表者の身体において、治療措置が必要な状況となったため、研究発表と論文執筆においては、計画通りの進捗には至らなかった。この状態は令和４年度においても継続されるが、令和４年度は研究最終年度にあたるため、研究成果のアウトプットについては、綿密な研究計画と体調維持のもとに努めていきたい所存である。

Strategy for Future Research Activity

令和４年度では、調査対象として計画していた学外実習が休講措置となった。このため、令和４年度においても、座学を中心とした、評価実験の予定を立てている。評価実験は、令和４年度の春学期と、秋学期の２回実施予定となっている。評価実験は、これまで得た知見をもとに、能力記述文の汎用性と文脈性、批判的思考育成の短期的評価、長期的評価について検証し、評価手法の適応範囲ついて考察を行う。また、批判的思考に関して、自己評価のみならず、客観的評価を行うためのテストも実施予定となっている。これについても、先行研究を参考にして、適切と考えられるテストを試作し、調査協力者を対象に解答の協力を依頼する予定となっている。
新型コロナウイルス感染症の拡大は収まりつつはあるが、評価実験が実施できた場合でも、できなかった場合においても、研究成果の発表が可能となるようにしたい。令和４年度の研究成果の発表を、日本教育工学会、春季全国大会と秋季全国大会において、２回研究発表ができることを目指す。また、日本教育工学会の全国誌に研究成果を投稿できるように研究を積極的に推進予定である。

Causes of Carryover

新型コロナウイルス感染症の影響による更なる研究実施計画の変更等により、評価実験の実施が遅れている。そのため、次年度使用額が生じた。使用の計画は、分析にともなう物品費、評価実験実施のための費用、外部講師を招聘した実験授業の謝礼などを計上してある。また、成果発表における学会発表、学会誌投稿に関する費用も想定される。令和４年度は、研究最終年度のため、成果とりまとめについての使用が計画されている。