2018 Fiscal Year Research-status Report

Development of an educational program for effective academic presentation skills for scientists in English

Research Project

Project/Area Number	18K13257
Research Institution	Osaka University
Principal Investigator	島村東世子大阪大学, 工学研究科, 招へい教員 (70808766)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	英語プレゼンテーション / 科学技術英語 / 若手研究者育成 / 研究発表 / アカデミックプレゼンテーション / 理系の英語 / 研究者の英語 / 学術英語
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、日本の科学技術分野における若手研究者の国際発信力向上を目指し、実証研究に基づいた「科学技術英語プレゼンテーションの教育プログラム」の開発を目的とした。特に、科学技術英語という専門領域の英語教育 (English for Specific Purposes：ESP教育) に不可欠とされる「当該分野の専門家集団から得た知見」を反映させることを指針としている。本年度は、当初の研究実施計画に従い、以下を行った。1) Non-native English Speakerの科学者から収集したデータに基づき、英語での質疑応答指導の評価項目、評価基準の数値化、および指導法の構築と教材作成 2) Native English Speakerの科学者へアンケ―ト調査、およびインタビューを行い、英語プレゼンテーションのスピーチ部分と質疑応答を円滑に行うための方策に関するデータ収集以上の研究により、スピーチ部分と質疑応答部分の両方を含む、体系的な科学技術英語プレゼンテーション指導の体系化を行った。英語での質疑応答指導法に関しては、研究から得られた結果を取りまとめ、学術英語学会とThe 17th Annual Hawaii International Conference on Educationにて、その研究成果を発表した。英語プレゼンテーションのスピーチ部分と質疑応答部分の評価項目の数値化、具体化は、受講者の英語プレゼンテーションを行う際に明確な目標設定を可能にした。また、Native English Speakerの科学者から得た教育的示唆の一環として、若手研究者にありがちな注意すべき点と改善策は、受講生が今まで気づかなかった点、または見過ごしていた点の自覚を促す新たな視点を得たと考えられる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究の目的となる「当該分野の専門家集団から得た知見」を反映させた「科学技術英語プレゼンテーションの教育プログラム」の開発にあたり、Non-native English Speakerの科学者に加えて、Native English Speakerの科学者からデータ取得ができた。さらに、英語プレゼンテーションの質疑応答部分の指導内容を充実、発展させることができた。これにより、若手研究者にある英語での質疑応答への不安を払拭し、英語での研究発表に対する積極的な姿勢を促進できたと考える。なお、本研究の学会発表に関しても、予定通り、国内、国外において行うことができた。
Strategy for Future Research Activity	本年度実施したNative English Speakerの科学者5名へのインタビューデータを分析した結果を論文として発表する。また、日本人科学者からの知見に加え、Native English Speakerから得た教育的示唆をまとめて、プロトタイプからさらに発展させた「科学技術英語プレゼンテーション教育パッケージ」の構築を目指す。かつ、英語プレゼンテーション教育に精通したNative English Speakerから、さらなる情報収集を行い、海外での英語プレゼンテーション教育について情報収集を続ける。
Causes of Carryover	理由：予定していた研究支援者の雇用を、研究の進捗状況を考慮して、本年度は控えたため。使用計画：来年度は、当初の予定よりも研究支援者の必要性がさらに高く、さらに論文発表、学会発表のための費用が増加する予定なので、それらの費用として来年度に充てる。