2019 Fiscal Year Research-status Report
Development of an educational program for effective academic presentation skills for scientists in English
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18K13257
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
島村 東世子 大阪大学, 工学研究科, 招へい教員 (70808766)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 英語プレゼンテーション / 科学技術英語 / 若手研究者育成 / 研究発表 / アカデミックプレゼンテーション / 理系の英語 / 英語母語話者の科学者 / 学術英語 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、科学技術を研究分野とする研究者、主に若手研究者の英語プレゼンテーションスキルを向上させ、国際発信力を高めるための「科学技術英語プレゼンテーションの教育プログラム開発」を目指し、特に、専門領域の英語教育 (English for Specific Purposes:ESP教育) に不可欠とされる「当該分野の専門家集団から得た知見」を反映させることを目的としている。本年度は、研究実施計画に従って以下を行った。 1) Native English speakerの科学者から収集したデータ分析と考察:Native English Speakerの視点に基づく効果的な英語プレゼンテーションおよび英語での円滑な質疑応答の概念と向上に向けた方策の構築 2) Non-native English speakerの科学者の知見に基づいた英語での質疑応答の指導法のまとめと論文発表への準備 3) Native English speakerとNon-native English speakerの科学者の効果的な英語でのプレゼンテーションと英語での質疑応答に関する見解を比較考察し、得られた結果を取りまとめ、日本科学教育学会、大学英語教育学会、European Advanced Educational Technology Conference にて、その研究成果を発表した。 主な研究結果として、英語での質疑応答において、Native English speakerとNon-native English speakerの科学者の両方が、個々の研究の発展につながる活発な質疑応答を目標としているが、その一方で、Non-native English speakerの科学者の言語的な課題が明らかになった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究の目的となる「当該分野の専門家集団から得た知見」を反映させた「科学技術英語プレゼンテーションの教育プログラム」の開発に向けて、Native English Speakerの科学者デから得たデータの分析、考察を進めることができた。さらに、Native English speakerとnon-native English speakerの科学者との英語プレゼンテーションに関する見解の共通部分と異なる部分が明確になり、本研究の目的である体系的な英語プレゼンテーション教育の指導法として充実した教育的示唆を得ることができた。 本研究の学会発表に関しても、予定通り、国内、国外において行うことができた。
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Strategy for Future Research Activity |
Native English Speakerの科学者へのインタビューデータの分析と考察をさらに進め、研究結果をまとめて論文として発表する。かつ、英語プレゼンテーション教育に精通したNon-native English speakerおよびNative English Speakerから、さらなる情報収集を続ける。それにより、これまでの研究結果として得た、Non-native English Speakerの科学者から得た知見との比較考察することにより、Non-native English Speakerの科学者が不足しているスキルを明らかにし、英語での発表スキル向上に向けた教育パッケージの開発を行う。これまでの研究結果をまとめて論文発表を行う。
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Causes of Carryover |
研究の進捗状況と次年度の研究活動を考慮して、本年度は人件費および旅費を控えたため。 使用計画:次年度は、当初の予定よりも研究支援者の必要性がさらに高く、論文発表、学会発表のための費用が増加する予定なので、それらの費用として来年度に充てる。
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