2020 Fiscal Year Annual Research Report
Predictors of Treatment Effectiveness of Cognitive Behavioral Therapy for Depression
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18K13329
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
満田 大 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 特任助教 (80782226)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 認知行動療法 / うつ病 / 治療効果予測 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、うつ病専門外来受診者を対象として、うつ病に対する認知行動療法における治療効果の予測因子について検討することを目的としている。具体的には、これまでの認知行動療法の症例を解析し、どの時点が治療効果を高い確率で予測できるのか、治療予測に最適な時点 (Week) の同定を行い、認知行動療法のデータベースをもとに、数理モデルを使って症状の変化ごとの分類を試みると共に、分類によって認知行動療法終了時の転帰を検討することを目的としている。さらには、上記によって予測された患者群の1年後の長期予後について検討することも目指している。
令和2（2020）年度の計画では、前年度からのさらなる症例の蓄積と治療予測に最適な時点（Week）を同定するための解析と、成長混合分布モデルによる解析の開始を予定していた。令和2（2020）年度の実績としては、症例の蓄積をさらに進め既存の症例データに加えて、遂行中の臨床試験データからの積み増しを行い、集積したデータベースを元に解析を行った。
その結果、認知行動療法を開始して治療中間となる8週もしくは10週時点で、自記式のうつ尺度であるQIDSが7点（8週）もしくは8点（10週）を下回っていると、16週の治療終了時に寛解となることを高い確率で予測できることが示唆された（AUC=0.96、8週；AUC=0.97、10週）。
また、8週のQIDS得点から治療終了時に寛解と予測された20名のうち、治療終了1年経過後に実際に寛解であったのは15名（75%）であった。10週ベースでは、治療終了時に寛解と予測された28名のうち、治療終了1年経過後に実際に寛解であったのは19名（68%）であった。
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