2020 Fiscal Year Research-status Report
行動の結果を予測する順モデルの社会的拡張性の検討：責任能力の指標の開発に向けて
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18K13361
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| Research Institution | University of Human Environments |
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Principal Investigator |
大隅 尚広 人間環境大学, 人間環境学部, 講師 (50737012)
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2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 自己 / 行為主体性 / 責任 / 感覚抑制 / 顔表情 / 感情 / 事象関連電位 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
司法において被告の責任能力の有無が問われる際に着目される心理的要件の1つに弁識能力がある。弁識能力とは，要するに，事物の善悪や行為の意味・性質を認識する機能のことである。行為の意味や性質に関する認識については，自らの行為によってどのような結果が生じるのかを予測する機能と言い換えることができる。本研究の目的は，このような機能の働きを客観的にとらえる指標の開発に向けて，自らの行為が引き起こした社会的事象に対して特異的な脳活動パターンを明らかにすることである。
令和2年度においては，他者の顔表情の視線に対する脳活動の特徴について，事象関連電位を測定して検討した。他者が何らかの顔表情を表出する際，その視線を観察者に向けているか否かについては，その観察者との関連が想定される。そのため，自らが引き起こした他者の顔表情に対する脳活動の特異性を明らかにするために，顔表情の視線に対する事象関連電位の基本的特徴を把握しておくことは重要である。そこで，表情の種類（怒り，恐怖）と視線の方向（正面，逸脱）が異なる顔刺激を用いたoddball課題における事象関連電位を分析した。その結果，表情の種類によらず，視線が逸れているときと比較して，視線が正面のときに反応時間が早く，そしてN300の振幅が抑制されることが示された。このことから，自己の関与が想定される顔表情の検出は素早く，比較的小さな負荷で他者感情の情報が処理されることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初の計画では，行動の選択によって表出される他者の顔表情に対する脳活動ついて具体的に検討する予定であったが，顔表情や視線という情報に対する脳活動についての分析に留まった。研究の進捗が遅れた原因として，所属機関の変更にともない新たな研究環境で活動する必要が生じたことと，コロナ禍において新たに対面実験を行うことが困難になったことが挙げられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究を進展させるためにクリアすべき問題が2点ある。まず，コロナ禍において人を対象とした対面実験を実施することの問題である。この点については，学会等で推奨されている方法などを可能な限り取り入れて，感染予防策を徹底して実験を行うことができる環境を整えることにより，安定したペースで実験を実施していくことができると考えている。次に，より深刻な問題として，現所属機関の実験環境の問題がある。当該年度に移った現所属先には脳波を測定するためのシールドルームがなく，さらに実験室として使用するための特別な部屋もなく，多目的で使用する部屋の一部を利用して実験を実施することになる。そのような環境でデータを取得することは本来望ましくないが，できる限りの工夫を施し，適切にデータを取得することができるようにしなければならない。場合によっては，研究計画の一部である脳波の測定を諦め，他の指標によって研究目的の達成に近づけることも考えている。例えば，脳波ほど電磁波の影響を考慮する必要がなくシールドルームを必要としない自律神経系の活動や，反応時間などの行動指標を取り入れることが考えられる。ただし，本研究のテーマである行為主体感との対応関係について精査する必要がある。このように，当初の計画とは異なる方法を採用して実験していくことも考え，現在の状況や環境で研究の目的の達成を図ることとする。
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| Causes of Carryover |
当該年度については，新たな所属機関での研究環境の問題や，コロナ禍で人を対象として実験を実施することが困難な状況があり，予定していた通りに計画を進められず予算を執行することができなかった。また，そのような状況の中で，前年度までに取得したデータの分析や，情報収集などを通じて研究の進展を図ってきたが，それらの経費については所属機関からの研究費で賄っていた。
次年度使用額については，当初の研究計画に基づく経費（謝金等）に加え，新たな研究環境や実験設備を整えるために使用する予定である。
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Research Products
(1 results)
