2021 Fiscal Year Research-status Report

行動の結果を予測する順モデルの社会的拡張性の検討：責任能力の指標の開発に向けて

Research Project

Project/Area Number	18K13361
Research Institution	University of Human Environments
Principal Investigator	大隅尚広人間環境大学, 人間環境学部, 講師 (50737012)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2023-03-31
Keywords	自己 / 行為主体性 / 意思決定 / 皮膚電位反応
Outline of Annual Research Achievements	司法において被告の責任能力の有無が問われる際に着目される心理的要件の1つに弁識能力がある。弁識能力とは，要するに，事物の善悪や行為の意味・性質を認識する機能のことである。行為の意味や性質に関する認識については，自らの行為によってどのような結果が生じるのかを予測する機能と言い換えることができる。本研究の目的は，このような機能の働きを客観的にとらえる指標の開発に向けて，自らの行為が引き起こした社会的事象に対して特異的な脳活動パターンを明らかにすることである。令和3年度においては，自らの行為が引き起こした結果に対する自律神経系の反応を検討した。自律神経系の活動は注意や情動などの心理活動に応じて変化し，予測や期待によって調整される。そのため，本研究課題において着目した感覚的情報処理の脳活動とは異なるが，行為の結果の性質を予測する順モデルの働きを理解するうえで役に立つと考えられる。実験では，他者から分配された金銭について受諾か拒否の判断を行った結果に対する皮膚電位反応（SCR）を測定した。この実験の結果，受諾と拒否の判断の種類によらず，コンピューターによるランダムな指示に従うだけの場合よりも，自らの意思で行う場合に，判断の結果に対するSCRが大きいことが明らかとなった。さらに，リスク選択課題を用いた実験では，サンプル数が十分ではないが，行為主体感尺度の「制御不能感」下位尺度の得点が高いほど，自らの意思でリスク回避を選択して確実な結果がもたらされた際のSCRが小さいことが示された。これらの実験結果から，ある結果に確実に結びつく行動を自分で選択すると，その結果に対して身体の覚醒が生じるが，うまく自分をコントロールできていないと認識している個人では，その結果に対する身体の覚醒が小さく，行為主体感が身体の覚醒に関連する可能性が示唆された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 当初の計画では，行動の選択に対する他者の反応に対する脳活動ついて検討する予定であったが，所属機関の研究環境の制約により，脳活動ではなく自律神経系の活動を測定せざるを得なかった。また，測定指標を自律神経系の活動に変更したことに伴い，それが反映する心理活動を想定し，想定していた実験課題を行うことができなかった。さらに，コロナ禍において対面実験への参加協力者を集めることが困難となり，信頼性のある成果を得られたとは言い難い。しかし，それらの制約の中で行った実験により，実験課題および測定指標の特性に応じて行為主体性の影響が表れることが見出され，研究目的を果たすために用いるべき方法について理解を深めることができたと考えられる。
Strategy for Future Research Activity	研究を進展させるためにクリアすべき問題が2点ある。まず，コロナ禍において人を対象とした対面実験を実施することの問題である。この点については，学会等で推奨されている方法などを可能な限り取り入れて，感染予防策を徹底して実験を行うことができる環境を整えることにより，安定したペースで実験を実施していくことができると考えている。次に，研究環境の問題があるが，特に脳波を測定するためにはシールドルームで実験を実施することが適切であると考えられる。今後は正当な研究環境を確保して実験を行う目処を立て，遅れている研究計画の遂行を急ぐこととする。
Causes of Carryover	当該年度については，所属機関の研究環境の問題や，コロナ禍で人を対象として実験を実施することが困難な情勢であり，計画通りに研究予算を執行することができなかった。また，実験の経費や情報収集の経費の多くは所属機関からの研究費で賄っていた。次年度使用額については，当初の研究計画に基づく経費（謝金等）に加え，新たな研究環境や実験設備を整えるために使用する予定である。また，当該年度の成果を論文化するための英文校閲代や，受理された際の掲載料に充てることも考えている。