2020 Fiscal Year Annual Research Report
A study on the requirements of home modification for older people to stay at their homes considering changes over time
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18K13889
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
西野 亜希子 東京大学, 工学系研究科建築学専攻, 学術支援専門職員 (60601961)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 住宅改修 / 多職種連携 / 介護保険 / 動作 / 高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
まず、「動作に基づく住宅改修要件」を明らかにするため、2019年度の成果を踏まえ、住宅改修が実施される動作には、「垂直移動」「水平移動」「戸の開閉」「立ち座り」「姿勢保持」「着脱」の7つに動作を分類した。今年度は、これらの動作と改修した場所をクロス集計した結果、トイレの戸の開閉動作と浴室でまたぐ動作が発生するところで、主に住宅改修が実施されていることが明らかになり、この研究成果を国際学会（International Association People-Environment Studies2020）で発表した。
次に、「住宅改修に関与する専門職の連携による継続的支援」を検討するため、プレ調査の全国の自治体が独自に実施している住宅改修助成事業のアンケート調査を再分析し、専門職の連携の実態を把握した。その結果、専門職を「建築職」「リハ職」「医療職」「その他」の5職種あり、業務は「相談」「運営」「訪問」「設計」「評価」の6業務あり、各連携は4パターンあることを明らかにした。なかでも建築職は、「設計」業務を単独で行う傾向にある一方、「訪問」業務で他の専門職と業務を共有することが明らかになった。多職種連携を継続的に実施していくためには、関与する専門職がそれぞれ持っている情報を共有するとともに、相互理解を深めるための共通言語の構築が必要であることを国内論文で発表した。
さらに、関与専門職の質を確保の視点から、プレ調査のアンケートの結果、1自治体で住宅改修の技術的視点に立った研修が行われていることが明らかになった。この結果に基づき、研修会に参加しているケアマネジャーを対象にアンケートを実施した。その結果、経験年数に関わらず手すり設置改修を提案する傾向にあることが明らかになり、この研究成果を国際学会（Gerontological Society of America2020）で発表した。
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