2021 Fiscal Year Research-status Report
Comparative Research on the Conservation and Handing Down of Traditional Wooden Building Techniques in Japan and Europe
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18K13917
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| Research Institution | Kyoto Institute of Technology |
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Principal Investigator |
マルティネス アレハンドロ 京都工芸繊維大学, デザイン・建築学系, 助教 (50807815)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 大工技術 / 木造建築遺産 / 基準尺度 / ３次元計測 / レーザー測量 / 無形文化遺 / 伝統的木造建 / 大工研修 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
新型コロナウイルス感染症の状況により、当該年度に計画していたヨーロッパの伝統的木造建築技術に関する現地調査を実施できなかったが、資料調査および国内類例調査を進めるとともに、下記のとおり海外調査および研究成果発表を行った。
1．海外調査：バスク州立大学・建築遺産研究所（ユネスコチェア）との協力の下で、バスク地方における木造教会堂の詳細調査（レーザースキャナーによる3次元測量および図面の作成）を進め、その成果を報告書にまとめた。
2．研究成果の発表：2021年6月5日に木の建築フォラムが開催した「第26回公開フォラム」、2021年10月8日にINAHとICOMOS国際木の委員会が共同開催した国際研究会「IV FORO Arquitectura Temporal」、2021年12月19日に岩国市錦帯橋世界文化遺産登録推進協議会が開催した「錦帯橋世界遺産セミナー2021」、およびフランスイコモスと九州大学が共同開催した「災害からの再生－パリ・ノートルダム大聖堂と首里城の復元ー」において研究発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
新型コロナウイルス感染症の状況により、当該年度に計画していたヨーロッパの伝統的木造建築技術に関する現地調査を実施できなかったが、当初計画していなかったオンライン国際研究会において研究内容に関して発信することができた。
また、昨年度より開始したメキシコ国立人類学歴史研究所（INAH）の専門家との交流を深め、今後伝統木造建築に関する国際的研究のための協力体制を構築していくことを期待できる。
さらに、2019年度より整えたバスク州立大学・建築遺産研究所（ユネスコチェア）との研究協力体制を強化し、今後の現地調査における発展を期待できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、伝統的木造建築技術に関する国内外の調査を継続するとともに、研究成果の発表を行う予定である。
1.国内調査：伝統的木造建築技術およびその関連技術について、選定保存技術に選定されたものを中心に、継承状況に関する調査を継続する。具体的に、職人・技能者の育成のための研修およびその制度、実施状況について調査を行う予定である。
2.海外調査：バスク州立大学・建築遺産研究所（ユネスコチェア）の協力を得て、バスク地方の木造教会に関する技術を継続する。原則として現地調査を行う予定であるが、新型コロナウイルスの影響で渡航が不可能の場合、現地におけるデータ収集をバスク州立大学に依頼し、情報共有を行ったうえで共同で分析を行うことも想定する。
3. 研究成果の発信：上記1・2の調査の結果を国内外の学術講演会および国際研究会において発表するとともに、国際ジャーナルにおいて論文を投稿する予定である。具体的には、日本建築学会大会、メキシコ国立人類学歴史研究所（INAH）開催国際研究会、ICOMOS国際木の委員会国際シンポジウムにおける研究発表を予定している。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルスの影響のため、該当年度に計画していた海外における現地調査を実施できなかったため、海外渡航に伴う旅費を使用しなかった。
次年度使用額について、次年度に海外調査を実施して、旅費として使用する予定である。
ただし、新型コロナウイルスの影響で海外渡航ができない状況が続く場合、研究協力相手であるバスク州大学に現地におけるデータ収集を依頼する可能性がある。その場合、次年度使用額をこれに伴う人件費、物品費として使用することを想定する。
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Research Products
(6 results)
