2018 Fiscal Year Research-status Report
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18K14600
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| Research Institution | Okayama University of Science |
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Principal Investigator |
藤井 ひかる 岡山理科大学, 獣医学部, 兼務職員 (10734444)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ハートランドウイルス / 病態モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ハートランドウイルス（HRTV）感染マウス病態モデルを用いて、病態発現の詳細な機構の解明を目指すと同時に、その近縁なウイルスであるSFTSウイルス（SFTSV)との類似性または相違点について明らかにすることを目指し、今年度は以下の研究を行った。
当初の計画では、HRTVをI型インターフェロン受容体欠損（IFNARKO）マウスへ皮下接種した際に、若齢では致死率が0％であるのに対し、高齢では致死率が20％となることから、これら2つのモデルを比較することにより、重症化決定機構について解析する予定であった。しかし、本モデルでは高齢マウスを使用するため、実験遂行にあたり時間を要する。そこで、若齢のIFNARKOマウスを用いて、HRTV感染時に重症度が異なるモデルの作出を試みた。結果、同マウスへHRTVを皮下接種した際には致死率が0％であるのに対し、腹腔内接種した際には100％となることを発見した。これにより、実験に使用するマウスの確保が容易になり、実験を遂行するまでの期間についても大幅に短縮することができる。また、IFNARKOマウスへSFTSVを皮下接種又は腹腔内接種した際には致死であり、詳細な病態解析についても既に先行研究でなされていることから、HRTV感染時のそれとの違いを容易に比較することができる。
更に、新たに作出したHRTV感染マウス病態モデルを用いて、病態発現機構の解析の予備検討を行った。HRTV感染後、病態が発現するまでの期間、致死までの期間、接種後の症状、病理学的解析、経時的な各臓器におけるHRTV RNA量の変化について解析し、本試験を行うための予備データの収集を行った。病態発現機構を解析するための準備が今年度の研究により整った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の計画では、ハートランドウイルス（HRTV）をI型インターフェロン受容体欠損（IFNARKO）マウスへ皮下接種した際に、若齢では致死率が0％であるのに対し、高齢では致死率が20％となることから、これら2つのモデルを比較することにより、重症化決定機構について解析する予定であった。しかし、接種方法を検討した結果、若齢のIFNARKOマウスにおいて、HRTVを皮下接種した際には致死率が0％であるのに対し、腹腔内接種した際には100％となることを発見した。よって、これら新たに改良されたモデルを用いて、引き続き病態発現機構の詳細な解析を行うこととした。
また、2018年10月に所属機関を異動し、その準備やセットアップの為に実験が中断した時期があった。
以上のように、マウスモデルの改良や申請者自身の異動に伴い、進捗状況はやや遅れている。しかし、マウスモデルを用いたHRTV病態発現機構の解析のための本試験を行う準備は既に整っており、今後十分遅れを取り戻せると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
現段階で、改良したマウスモデルを用いた予備検討は終了しているため、今後は本試験を行い、致死率が0％と100％のモデルを比較することで、重症化決定因子の解析を申請書に記載した通りに行う。
尚、異動先の岡山理科大学にはハートランドウイルス感染動物実験を行うための施設（P3動物実験施設）はないが、国立感染症研究所の協力研究員として、しばしば国立感染症研究所へ赴き、研究を行っており、支援体制も十分整っている。ゆえに、今後の研究遂行に支障はない。
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| Causes of Carryover |
研究機関の異動などに伴い、研究推進がやや遅れている。その為、当初今年度行う予定であったマウスモデルを用いたハートランドウイルス病態発現の詳細な解析が遂行できていない。しかし、予備検討については既に終了しているため、次年度使用額を使用して当初今年度行う予定であったマウスモデルを用いたハートランドウイルス病態発現解析の本試験を翌年度に行うこととする。また、翌年度分として請求した助成金は当初翌年度遂行する予定の研究等に使用する。
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