通信を基盤とした認知症予防方略の開発と効果検証

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K15435
• Research Institution: Seijoh University
• Principal Investigator: 牧野 多恵子 星城大学, リハビリテーション学部, 講師 (70735406)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 認知症予防 / 非薬物療法 / 高齢者

Outline of Annual Research Achievements

高齢化の進展に伴い、認知症有病者のさらなる増加が見込まれ、有効な非薬物的認知症予防対策が検討されている。自治体による介護予防教室を中心とした予防活動が一定の効果を有していることが報告される一方で、通い型教室に参加する高齢者数が伸び悩んでいる実態もあり、通い型と同等の機能および効果を有する在宅型介入形態の開発が求められる。本研究の目的は、在宅型の非薬物的認知症予防方略として、通信媒体を用いた複合的トレーニングプログラムを開発し、その有効性を検証することである。
補助事業期間2年目に当たる2019年度は、初年度に実施した通信媒体を用いた認知症予防に関する先行研究レビュー結果を踏まえて、研究協力者および研究協力自治体・企業との打ち合わせを進めた。同時に、初年度より行っている高齢者の認知症予防行動に対する意識と実態に関する既存データの解析を進めた。
研究協力企業との打ち合わせでは、プログラム内容に関する検討を中心に行った。研究協力自治体との打ち合わせでは、研究対象者の選定に関する検討を中心に行った。介護予防事業への参加が望ましいにも関わらず、現状で参加のない高齢者の抽出方法が検討された。
高齢者の認知症予防行動に対する意識と実態に関する既存データの解析では、調査対象者のうち8割強が認知症予防行動の有効性を認識しているとの結果が得られた。現在論文化を進めている。
新型コロナウイルス感染拡大を受けて、在宅型の非薬物的認知症予防方略のニーズがより高まっている。プログラム開発において、社会情勢の変化に伴う高齢者の行動変容も考慮していく必要がある。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初の計画では、本年度中のパイロット版プログラムの完成と小規模サンプルによる予備研究を目指していたが、年度当初に研究代表者が交通事故受傷し休職せざるを得ない状態となったことが大きく影響し、それに加えて、研究協力者・自治体・企業間の議論・検討に時間を要したことから、完成まで至っていない。達成度としてはやや遅れているが、議論・検討はさらに深めつつ、質の高いプログラム開発を目指した作業を進めていきたい。

Strategy for Future Research Activity

2020年度は、パイロット版プログラムの完成後、小規模サンプルによる予備研究を行う。ただし新型コロナウイルス感染拡大状況によっては、予備研究は規模縮小あるいは延期を検討する。予備研究結果を踏まえて、プログラムの精緻化および操作性向上のための作業を行う予定である。加えて、研究プロトコル論文の投稿を準備する。

Causes of Carryover

研究代表者が交通事故受傷し休職せざるを得ない状態となったことにより、参加予定であった学会への参加を取り止め、研究自体を休止したため、研究費を使用する機会が乏しくなった。次年度の研究プロトコル論文の英文校正費・掲載費、および学会参加費に使用する。