2019 Fiscal Year Research-status Report
統合失調症の抗精神病薬多剤大量投与例における減薬と脳機能変化に関する検討
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18K15478
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
岡田 直大 東京大学, ニューロインテリジェンス国際研究機構, 特任准教授 (40797122)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 統合失調症 / 薬物療法 / 多剤大量投与 / 脳機能 / MRI |
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| Outline of Annual Research Achievements |
統合失調症患者における抗精神病薬の多剤大量投与は、患者の身体機能および精神機能の低下をきたすのみならず、医療経済学的な負担も大きい。近年、精神科臨床の場において、多剤大量投与の減薬の取り組みがなされており、精神症状の改善や脳機能の改善をもたらすことが期待されているが、その科学的根拠は乏しい。本研究では、統合失調症患者よりMRI撮像（安静時脳機能画像）を取得し、減薬により患者の脳機能の変化や臨床症状改善との関連を探索することを目的としている。初年度である平成30年度は予備解析として、統合失調症患者29例を対象として、全脳の機能的結合と抗精神病薬服薬量との相関を調査した。汎用ソフトウェアであるDPARSFを用いて、安静時脳機能画像より脳機能的接続の全脳マトリックスデータを抽出した。結果としては、左内側眼窩前頭皮質と小脳左葉との機能的結合が、抗精神病薬服薬量と負の相関を示した。以上より、抗精神病薬の大量投与が脳機能的接続の低下を生じうることが示され、精神機能や社会機能にも悪影響を及ぼす可能性が示唆された。平成31年度（令和元年度）は、縦断データとして存在する統合失調症6例を対象として、DPARSFを用いて、2時点の安静時脳機能画像より、脳機能的接続の全脳マトリックスデータを抽出した。また、平成31年度（令和元年度）よりMRIマシンを変更して撮像することになり、新機種でのTime 1撮像を開始し、統合失調症6例および健常群6例の撮像を完了した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度である平成30年度は、被験者リクルート及びTime 1のデータ取得を開始し、既存研究でのデータと合わせて、計40例の統合失調症患者のMRI撮像（安静時脳機能画像）を収集した。また、まずは予備的解析として、統合失調症患者における多剤大量投与の有無による脳機能的接続の差異を探索した。汎用ソフトウェアであるDPARSFを用いて、安静時脳機能画像より脳機能的接続の全脳マトリックスデータを抽出し、統合失調症患者29例を対象として、全脳の機能的結合と抗精神病薬服薬量との相関を調査した。結果としては、左内側眼窩前頭皮質と小脳左葉との機能的結合が、抗精神病薬服薬量と負の相関を示した。また6例の統合失調症患者を対象として、Time 2の撮像を完了したため、平成31年度（令和元年度）は、当該の統合失調症6例を対象として、DPARSFを用いて2時点の安静時脳機能画像より脳機能的接続の全脳マトリックスデータを抽出した。また、平成31年度（令和元年度）よりMRIマシンを変更して撮像することになり、新機種でのTime 1撮像を開始し、統合失調症6例および健常群6例の撮像を完了した。これらのことから、途中でMRI機種を変更せざるを得なくなったという限界はあるものの、新機種でTime 1のデータ収集を開始していることもあり、また予備的解析が進んでいることもあり、おおむね順調に進展していると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度は、新機種にてTime 1およびTime 2の撮像を施行する。コロナウイルス感染症流行等の影響から、撮像サンプル数が少なくなることが懸念されるが、感染防止に留意しながら進める予定である。また、旧機種および新機種で撮像されたMRIの縦断データを用いて、抗精神病薬等の向精神薬の服薬量の変化と、脳機能の縦断変化との関連等を解析し、論文化を目指す予定である。
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| Causes of Carryover |
主に人件費・謝金に関して、次年度使用額が生じた。研究協力者の協力に対する謝意として、交通費・謝金が必要であり、MRI撮影補助や被験者の臨床評価・質問紙取得に、心理臨床または実験心理研究の経験のある学術支援専門職員の雇用を要することが想定されるため、こうした目的で使用する予定である。
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