統合失調症の抗精神病薬多剤大量投与例における減薬と脳機能変化に関する検討

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K15478
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 岡田 直大 東京大学, ニューロインテリジェンス国際研究機構, 特任准教授 (40797122)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 統合失調症 / 薬物療法 / 多剤大量投与 / 脳機能 / MRI

Outline of Annual Research Achievements

統合失調症患者における抗精神病薬の多剤大量投与は、患者の身体機能および精神機能の低下をきたすのみならず、医療経済学的な負担も大きい。近年、精神科臨床の場において、多剤大量投与の減薬の取り組みがなされており、精神症状の改善や脳機能の改善をもたらすことが期待されているが、その科学的根拠は乏しい。本研究では、統合失調症患者よりMRI撮像（安静時脳機能画像）を取得し、減薬により患者の脳機能の変化や臨床症状改善との関連を探索することを目的としている。初年度である平成30年度は予備解析として、統合失調症患者29例を対象として、全脳の機能的結合と抗精神病薬服薬量との相関を調査した。汎用ソフトウェアであるDPARSFを用いて、安静時脳機能画像より脳機能的接続の全脳マトリックスデータを抽出した。結果としては、左内側眼窩前頭皮質と小脳左葉との機能的結合が、抗精神病薬服薬量と負の相関を示した。以上より、抗精神病薬の大量投与が脳機能的接続の低下を生じうることが示され、精神機能や社会機能にも悪影響を及ぼす可能性が示唆された。平成31年度（令和元年度）は、縦断データとして存在する統合失調症6例を対象として、DPARSFを用いて、2時点の安静時脳機能画像より、脳機能的接続の全脳マトリックスデータを抽出した。その後令和２年度に、解析可能な脳機能的接続の全脳マトリックスデータ5例を対象として、抗精神病薬の薬剤量の変化との相関を調査したところ、有意な機能的結合は抽出されなかった。また、平成31年度（令和元年度）よりMRIマシンを変更して撮像することになり、新機種でのTime 1撮像を開始し、令和4年度までに統合失調症23例(うち3例は縦断例）および健常群39例の撮像を完了した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

令和4年度は、新型コロナウイルス感染症流行によりMRI撮像を含む研究活動が制限されたため、データ取得に少しの遅れが生じた。

Strategy for Future Research Activity

初年度である平成30年度は、被験者リクルート及びTime 1のデータ取得を開始し、既存研究でのデータと合わせて、計40例の統合失調症患者のMRI撮像（安静時脳機能画像）を収集した。また、まずは予備的解析として、統合失調症患者における多剤大量投与の有無による脳機能的接続の差異を探索した。汎用ソフトウェアであるDPARSFを用いて、安静時脳機能画像より脳機能的接続の全脳マトリックスデータを抽出し、統合失調症患者29例を対象として、全脳の機能的結合と抗精神病薬服薬量との相関を調査した。結果としては、左内側眼窩前頭皮質と小脳左葉との機能的結合が、抗精神病薬服薬量と負の相関を示した。また6例の統合失調症患者を対象として、Time 2の撮像を完了したため、平成31年度（令和元年度）に、当該の統合失調症6例を対象として、DPARSFを用いて2時点の安静時脳機能画像より脳機能的接続の全脳マトリックスデータを抽出し、令和2年度には解析可能な5例を対象として、薬剤変化量との関連を検討した（有意な結果は得られていない）。また、平成31年度（令和元年度）よりMRIマシンを変更して撮像することになり、新機種でのTime 1撮像を開始し、令和4年度までに統合失調症23例(うち3例は縦断例）および健常群39例の撮像を完了した。令和5年度は縦断例の撮像も施行し、新機種データを用いて、抗精神病薬多剤大量投与に関する脳機能画像解析に取り組む予定である。

Causes of Carryover

感染症の流行により、MRI撮像（データ収集）が遅れたため、事業期間延長により次年度使用額が生じた。データ収集（MRI利用料・謝金）、成果発表（学会発表・論文発表等）等に使用する計画である。