2021 Fiscal Year Research-status Report
Association between nutrition and ICU - acquired weakness : a prospective cohort study.
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18K16439
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
増田 孝広 東京医科歯科大学, 東京医科歯科大学病院, 助教 (40594635)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 集中治療 / 栄養療法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和３年度は、前年度まで行っていた観察研究のデータを蓄積する予定で計画を進めていたが、研究の場である所属する施設の集中治療部門が新型コロナウイルス感染症の重症症例の専用病棟となったことで、研究計画を大幅に変更する必要が生じた。
本研究の研究計画では、人工呼吸器に呼気ガス分析装置を装着することで、１日の栄養必要量を割り出すことを含んでいた。呼気ガス分析装置は集中治療部のモニタ機器に付属して用いることができ、侵襲を加えることなく、実際の臨床において使用されるものであるが、これにより間接熱量計を用いるよりも簡便かつ持続的にモニタリングできることが令和元年度までに分かっていた。しかし、新型コロナウイルス感染症の感染制御の観点から、呼気ガスを閉鎖回路外へサンプリングして分析する方法は、施設の規定として認められない裁定となった。このため、令和２年度より呼気ガス分析を用いた栄養療法の観察研究そのものが実施不可能な状況となり、令和３年度においても同様の状況であった。
これらの状況のため、令和２年度に続き、令和３年度においても新規の研究を開始することができない状況が続いたが、令和４年度以降、感染症流行状況を勘案しながら研究を継続することが可能となる見通しを得たため、当初補助事業機関は平成３０年から令和３年までの４カ年とする計画であったが、１年間の延長により令和４年度中に観察研究の成果物を発表する方針とした。
新型コロナウイルス感染症の倫理的側面について、院内で新規に立ち上げたECMO支援チームとして取り組み、これが令和２年中に学術雑誌に掲載されたほか、日本集中治療医学会において栄養療法に関わるセッションの議論に積極的に参加した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和２年度より、所属する施設が新型コロナウイルス感染症の重症症例を収容する専用病棟となり、通常診療が実質的には不可能な状況となった。本研究は、人工呼吸器に接続した呼気ガス分析を行うことが不可欠であるが、新型コロナウイルス感染症の特性上、安全に検体を扱うことが不可能と判断されたため、感染制御の観点から当初の計画通りの研究計画を遂行できない状況となった。
令和３年度においても、流行の断続的な拡大により、年度当初は現状の状況では研究の遂行は困難、あるいは不可能の状況となることが予測されたが、感染症流行状況を勘案しながら、あるいは呼気ガス分析を行わない形での観察研究へ方法を変更することで、研究期間を延長すれば課題の遂行は可能と判断し、さらに１年間の延長の上、研究を継続することとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和４年度においては、新型コロナウイルス感染症の流行状況などによって、通常診療に従事できない、あるいは施設が新型コロナウイルス感染症の専用病棟化して、当初計画していた、呼気ガス分析を使用した研究計画が遂行できない可能性がある。
このため、令和４年度においては、研究遂行のため、当初計画していた呼気ガス分析機器による１日栄養必要量の算出を行わず、診療録情報などを元にした後方視的な観察研究にすることも視野に置いている。
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| Causes of Carryover |
当初３カ年での計画で行っていた研究であるが、令和２年度より新型コロナウイルス感染症の増大により呼気ガス分析を用いて行う予定であった研究計画に特に著しい遅れが発生したため、１年間の期間延長を申請した。にもかかわらず、令和３年度においても新型コロナウイルス感染症の感染状況により当初の計画通りに研究を遂行することが困難となった、令和４年度においては感染状況を勘案しながら研究計画を遂行することを判断し、さらに１年間の期間延長を申請することとした。これにより、次年度使用額が発生した。
令和４年度において、分析機器の購入や論文の投稿費用などにこれらの使用額を充当する計画である。
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