2021 Fiscal Year Annual Research Report
Objective Quantitative Evaluation of the Effecte of the Behavior Change Method as a Daytime Braxism Correction Instruction
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18K17114
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
高嶋 真樹子 新潟大学, 医歯学総合病院, 特任助教 (10547590)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 顎関節症 / 筋筋膜痛 / 咀嚼筋痛障害 / 行動変容法 / せん断弾性波 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
顎関節症の寄与因子として考えられているAwake Bruxismに対する是正指導として，行動変容法が推奨されている．行動変容法によって顎関節症の改善を示す報告が多数されているが，その効果を示すデータはアンケートやVAS値など客観性に乏しいものが多い。本研究は，咀嚼筋痛を訴える顎関節症患者に対して行動変容法のランダム化比較試験を行い，術前術後の超音波診断装置を用いた筋肉の硬さと終日筋電図測定による客観的定量評価することで，行動変容法の効果を科学的に解明する事を目的とした．
１．被験者：行動変容法介入群，対照群の2群に無作為割り付け行った．
２．測定方法：行動変容法の内容は，日本顎関節学会専門医３名のいずれかにより行動変容法に位置づけられる習慣逆転法を用いた指導及び説明を行った．術前術後に咬筋の硬さ測定と終日咬筋筋電図測定を行う．硬さ測定は超音波診断装置ACUSON S2000(シーメンス社製)を用た．筋電図測定はウェアラブル筋電計を用いた．その評価は各被験者の割付を知らない別の専門医が治療開始前と開始後のデータを評価することで盲検化とした．
３．結果：治療開始して3か月後に術後の評価を行った．術前の介入群と対照群に年齢，最大咬合時の筋電図の最大振幅値，総筋活動持続時間，超音波診断装置のせん断弾性波の伝搬速度に差はなかった．術後の介入群と対照群に，咬筋せん断弾性波の伝搬速度に差はなかった．1日の総筋活動持続時間において差は認めなかったが，介入群は対照群よりも短い総筋活動持続時間を認めた．
４．考察：今回コロナ渦により，来院回数を控えたいという患者が多く，予定していた被検者の減少があった．1日の総筋活動持続時間において，介入群が対照群よりも短い総筋活動持続時間を認め，今後サンプル数を増やすことで行動変容法の効果を客観的に評価できる可能性が示された．
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