2022 Fiscal Year Annual Research Report
Supports for mothers with preschooler's behavioral problems by specialists
| Project/Area Number |
18K17507
|
|---|
| Research Institution | Nihon Fukushi University |
|---|
Principal Investigator |
古澤 亜矢子 日本福祉大学, 看護学部, 准教授 (20341977)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 児童虐待予防 / 養育期の家族支援 / 子どもの行動問題 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
児童虐待予防に向けて、養育者が育てにくさを感じながらも孤立してしまう養育者と子、既存の専門家支援機関からのアドバイスが功を奏しない養育者への支援が重要であると考え、専門家に相談した母親と専門家に相談しなかった母親を対象として、子どもの行動問題（ECBI）、親のストレス（PSIーSF）、母親の属性との関係から特徴を示した。全体の平均は35.25歳（SD 4.87）、22歳～49歳であり、結婚については、両群とも90％以上が既婚者であった。集団の比較では、大都市の母親はその他居住地の母親よりも専門家に相談する傾向があることが示された。収入については、平均より少ない人は相談しないが、平均より多い人は専門家に相談する傾向があった。雇用では、専業主婦は専門家に相談する傾向があるが、フルタイムで働く人は相談しない傾向が認められた。 教育では、高学歴者は専門家に相談する傾向があり、そうでない人は相談しない傾向が認められた。
ECBI得点が高いが専門家に相談しなかった母親は、人口の多い都市、心身の病気、親のストレスの高さで有意差が見られた。
本研究では、専門家に相談した母親と相談しなかった母親との間に差があるかどうか、専門家に相談したが不満を感じている母親と、子どもの問題行動が多いにもかかわらず専門家に相談しなかった母親の特徴を広く明らかにした。専門家に相談した母親としなかった母親では、居住地域の人口、世帯収入、母親の仕事時間、学歴に大きな差があった。このことは、専門家への相談の有無は、地域格差がある可能性を示した。また、ECBI得点が臨床域で高いが、専門家に相談しなかった母は、家族には相談をしているもののストレスが高かった。このことから、養育期の家族サポートは重要であるが、やはり子どもの行動問題が大きい場合は、専門家によるサポートを早期に受けた方が母親のストレスが軽減する可能性を示した。
|
